成果報酬型求人サイトおすすめ7選|向いている企業や重要ポイントも紹介

成果報酬型求人サイトの利用を検討している企業も多いのではないでしょうか。
新卒・中途を問わず採用市場の競争が激化するなか、企業は採用に対する「コスト効率と効果的なアプローチ」を求めています。そのため、初期費用を抑えつつ幅広い求職者にリーチできる成果報酬型求人サイトが注目されているのです。
そこで本記事では、成果報酬型求人サイトおすすめ7選の紹介とあわせて、課金体系などの基本情報、成果報酬型のメリット・デメリット、成果報酬型が向いている企業、成功させるためのポイントを紹介します。
目次
成果報酬型求人とは
成果報酬型求人とは、採用活動において一定の成果が得られた際に料金が発生する求人媒体を指します。
成果報酬型求人の課金体系3タイプ
成果報酬型求人は、料金が発生するタイミングで以下の3タイプに分かれます。
採用課金タイプ
採用課金タイプは、実際に採用が成功した場合に料金が発生するタイプです。3タイプのなかで最も主流な課金体系です。無駄なコストを抑えられるため、特定の人材を確実に採用したい場合に適しています。一般的に成果報酬型といえば、本タイプを指しているという認識で支障ありません。
また、「月額料金もしくは初期費用+採用課金」という複合型で設定している媒体も存在します。
応募課金タイプ
応募課金タイプは、応募者1名ごとに課金される仕組みであり、応募数に応じた費用が発生します。採用に至らない応募者にも費用がかかるため、応募者の質を重視する場合には注意が必要です。
クリック課金タイプ
クリック課金タイプは、求人広告がクリックされた回数に応じて費用が発生するタイプです。広告の露出を最大化したい場合に向いていますが、クリックが採用につながるとは限らないため、広告内容の精査が欠かせません。
成果報酬型と掲載課金型の違い
成果報酬型と掲載課金型の違いは、料金の発生タイミングです。成果報酬型は採用や応募などが実現した際に料金を支払うのに対し、掲載課金型の求人媒体は掲載料として月額料金が発生します。
成果報酬型は、採用人数が少なく特定の人材を効率的に確保したい場合に適しており、リスクを軽減できますが、1名あたりの採用単価が高くなる場合があります。
一方の掲載課金型は、多くの応募者を集めたい場合や母集団形成を重視するケースに向いていますが、応募が少ない場合でも費用が発生するリスクがあります。
自社の採用ニーズや予算、採用計画に応じて、適切な課金形態を選ぶことが重要です。それぞれの特性を理解し、採用活動に活用しましょう。
成果報酬型採用のメリット
成果報酬型採用のメリットを、3つ紹介します。
初期費用が少なくても採用に取り組める
成果報酬型採用の場合、基本的に初期費用は必要ありません。採用や応募など一定の成果を得られるまで費用が発生しないため、予算に余裕がない企業や採用活動に不安がある場合でも気軽に導入できるでしょう。
ただし、月額料金と成果報酬型の複合型で設定している媒体もあるため、事前確認は不可欠です。
また、特にスタートアップ企業や中小企業にとっては、限られたリソースを他の業務や成長戦略に活用できるという利点があります。初期費用を抑えられることで、採用活動のリスクを軽減しつつ、必要なタイミングで採用を進められる点もメリットです。
コストの無駄が発生しにくい
成果報酬型採用では、成果を得られた場合にのみ費用が発生するため、コストの無駄を抑えやすい点もメリットです。
例えば、従来の掲載課金型求人広告では、応募が全くない場合でも掲載費用が発生してしまうリスクがあります。一方で成果報酬型の場合、実際に採用や応募などこちらが望む成果に至った候補者に対してのみ費用がかかるため、効率的な予算管理が可能です。
また、費用対効果が明確であるため、採用活動のROI(投資利益率)を重視する企業にとっても魅力的な選択肢といえます。
他の採用手法と併用しやすい
成果報酬型採用は、他の採用手法と併用しやすい点もメリットです。例えば、掲載課金型の求人広告や、リファラル採用(社員紹介)などと並行して利用することで、複数の採用チャネルを活用できます。
また、母集団形成を目的としたインターンシップや採用イベントとも組み合わせやすく、特定のポジションやスキルを持つ人材に絞った採用活動を進められます。こうした柔軟性の高さは、採用市場が多様化するなか、効率的かつ戦略的な採用活動を実現する助けとなるでしょう。
成果報酬型採用のデメリット
成果報酬型採用のデメリットを、3つ紹介します。
採用単価は高くなりがち
成果報酬型採用では、1名あたりの採用単価が高くなる傾向があります。なお、採用決定後に料金を支払う採用課金タイプの場合、入社後の想定年収の30〜40%が一般的です。さらに高度なスキルや専門知識を持つ人材を採用するまでの採用課金タイプの場合、成果報酬がより高額に設定されるケースもあります。
採用要件によっては期間を要する
成果報酬型採用は、特定のスキルや経験を求める求人では採用までに時間がかかる場合があります。
競争の激しい業界や地域では、ターゲットとなる人材の確保に時間がかかり、採用予定のタイミングに間に合わない可能性があります。採用要件の難易度を考慮した上で、別の採用手法との併用を検討することが必要です。
また、報酬が発生するのは採用が成功した際だけであるため、求人広告の運用会社や人材エージェントは採用の難易度が高い案件の優先順位を低く見積もる可能性もあるでしょう。
大量採用には適さない
成果報酬型採用は、大量採用にはあまり適していません。一人ひとりの採用成功時に費用が発生するため、大量の人材を確保する場合はコストが急増する可能性があります。成果報酬型は個別のポジションや特定のスキルを重視する採用に適しており、大量採用で重要となる「数」を重視した母集団形成には適さないのです。
なお大量採用を行う際には、掲載課金型求人広告や合同説明会など、より多くの候補者にリーチできる方法を利用する方が効果的といえるでしょう。
成果報酬型求人が向いている企業
成果報酬型求人が向いている企業の特徴を3つ紹介しますので、ぜひ参考にしてください。
採用要件が明確な企業
成果報酬型求人は、採用要件が具体的かつ明確な企業に特に向いています。
これは、採用要件が明確なほど、利用先の求人運用企業や人材エージェントが目指すべきゴールを理解しやすく、成果につながりやすいためです。必要なスキルや経験年数、業務内容がはっきりしているほど、適した候補者を選定し、紹介しやすくなるのです。
高い専門性を有する人材を求める企業
専門的なスキルや資格を必要とするポジションの採用では、成果報酬型求人が効果を発揮します。
例えば、ITエンジニアや医療従事者、データ分析のスペシャリストなど、特定分野で高い専門性を持つ人材は市場での競争が激しいため、母集団形成の難度が高く、相応のコストもかかります。
そこで成果報酬型求人の場合、採用が成功した場合にのみ費用が発生するため、こうした高スキルの貴重な人材を、手間と費用の負担を少なく確保できる可能性が高いのです。
少人数を採用したい企業
成果報酬型求人は、少人数の採用を計画している企業にも向いています。掲載課金型の求人広告では多くの応募者を集めることを目的としますが、成果報酬型では採用が成功した場合のみ費用が発生するため、効率的な採用活動が可能です。
例えば、スタートアップや中小企業で特定のポジションに1〜2名だけ必要な場合、大々的な採用広報など不要なコストをかけずに必要な人材を採用できます。そのため、少人数でも質を重視した採用を目指す企業にとって、コストパフォーマンスの高い方法といえるでしょう。
成果報酬型採用を成功させる重要ポイント
成果報酬型採用を成功させる重要ポイントを、5つ紹介します。
求める人材像を具体的に定義する
成果報酬型採用を成功させるためには、求める人材像を具体的に定義することが欠かせません。「即戦力が欲しい」や「やる気がある人」という曖昧な条件ではなく、必要なスキルや経験、資格、働き方のスタイルなどを明確化しましょう。
この情報が詳細であるほど、人材エージェントからの紹介者の精度が高まり、ターゲットとなる候補者を効率的に引き寄せることができます。
その実践のためには、前述した採用要件の設定が効果的です。作り方などは以下の記事で詳しく紹介していますので、あわせてご覧ください。
採用要件とは?作り方や注意点、具体例、フォーマットを紹介 | 株式会社ダイレクトソーシング
自社に適切した媒体を選定する
成果報酬型採用を行う際には、自社に適した媒体を選ぶことが成功への鍵となります。例えば、新卒向けや中途向けのほか、IT系の人材を求めるならばエンジニアやデザイナーに特化した媒体を活用すると効果的です。
また媒体によっては、入社後の活躍や定着までを継続的に支援してくれる企業もあります。
各媒体の特徴や得意分野を理解し、自社の採用ニーズに最も合ったものを選定すれば、効率的な採用活動が可能となります。
課金条件を正確に理解しておく
成果報酬型採用では、課金条件を正確に把握しておくことが重要です。先に紹介した課金体系3タイプのように料金が発生する条件やタイミングなどは媒体ごとに異なるため、契約内容をしっかり確認する必要があります。
なお採用後に早期離職してしまった場合の返金条件については、入社からの経過期間に応じて戻ってくる料金の割合が変化するのが一般的です。こうした期間などの条件も媒体によって異なるため注意しましょう。
応募後の選考は迅速に進める
成果報酬型採用においても、選考スピードが採用成功の鍵となります。応募から面接、内定までの各プロセスがスムーズでなければ、他社に流れてしまう可能性があるためです。
応募があった際は面接の日程を速やかに調整することを心がけましょう。スピーディーな対応は応募者に好印象を与え、採用の成功率を高めることにつながります。
人材エージェントなど外部パートナーとの連携を重視する
成果報酬型採用を成功させるには、人材エージェントや求人運用会社など外部パートナーとの連携を密にすることが重要です。
エージェントに対して、自社の採用条件や職場環境、求める人材像を丁寧に伝えることで、より適切な候補者を紹介してもらえます。また、定期的なミーティングを行い、進捗状況や改善点を共有することも大切です。
このように外部パートナーとの強い連携を築くことで、採用活動を効率的かつ効果的に進められるでしょう。
成果報酬型求人サイトおすすめ7選
おすすめの成果報酬型求人サイト7選を紹介します。
ビズリーチ
ビズリーチは、中途人材の採用に特化した成果報酬型求人サイトです。メーカー、IT、建設など多様な業種・職種の人材が登録しており、企業は求職者の職務経歴書を確認した上でスカウトを送ることが可能です。
料金体系は「基本利用料+成果報酬」の複合型であり、詳細は要問合せです。もともとはハイクラス層を対象としていた媒体のため、特に管理職や専門職のポジションで即戦力を求める企業におすすめのサービスです。
参照先:株式会社ビズリーチ
GREEN
GREENは、IT業界やスタートアップの採用に強い求人サイトであり、登録者の50%以上がIT・Web系の人材です。企業文化や働き方を重視する求職者が多く、エンジニアやデザイナーなどクリエイティブ職の採用に向いています。
料金は「初期費用+成果報酬型」を基本としており、相談に応じて適したプランを紹介してもらえます。また、企業ページの自由なカスタマイズが可能で、自社の魅力を効果的にアピールできます。特にカルチャーマッチを重視する企業に適しています。
参照先:Green(グリーン)
paiza
paizaは、エンジニア採用に特化した成果報酬型求人サイトです。すべての登録者はpaizaのコーディングテストを受験しており、プログラミングスキルをS~Eの6段階評価で可視化しているのが特徴です。
企業側は各候補者のコーディングテスト結果を確認した上でスカウトを送れるため、自社のスキル要件にマッチした人材へ効率的にアプローチできます。特に即戦力となるエンジニアを求める企業におすすめのサービスです。
参照先:paiza
Offer Box
Offer Boxは、新卒採用向けのダイレクトリクルーティング型の求人サイトです。企業側から学生に対してオファー(スカウト)によりアプローチした上で、最終的に採用が決定した際にのみ費用が発生します。なお、成果報酬型以外の契約プランもあります。
学生は自己分析ツールを活用してプロフィールを作成し、企業は詳細な情報をもとに選考を進められるのが特徴です。特に意欲的で優秀な学生をピンポイントで採用したい企業に適した選択肢といえるでしょう。
参照先:OfferBox
dodaキャンパス
dodaキャンパスは、新卒採用向けのダイレクトリクルーティング型の求人サイトです。契約プランは、定額制と成果報酬制を選択できます。
登録者が公開しているプロフィール(キャリアノート)には、自己PRや志望業界が記載されており、効率的に候補者を絞り込むことが可能です。
また、就活生に限らず低学年向けの案内も可能であり、自社が属する業界や特定の職種に関する理解促進など、学生のキャリア観を醸成するイベント等の案内を行える点も特徴です。
参照先:dodaキャンパス
求人ボックス
求人ボックスは、様々な業界・職種・雇用形態の採用を行える検索エンジン型の求人サイトです。成果報酬型のうち掲載費無料の「クリック課金タイプ」です。
また、他の求人サイトに掲載されている求人情報を一括で検索できるサービスも提供しており、求職者への高いリーチ力が魅力です。特に複数のポジションを効率的に採用したい企業に適しています。
参照先:求人ボックス
Indeed
Indeedは、世界最大級の検索エンジン型の求人サイトです。幅広い業界・職種に対応しており、自社の求人情報を多くの求職者に向けて発信することができます。「クリック課金タイプ」のため、求職者が求人情報をクリックした際にのみ料金が発生する仕組みです。
なお、一切料金が発生しない無料掲載も可能ですが、この場合は表示頻度が有料の場合に比べると少ない傾向にあります。
参照先:Indeed
まとめ
成果報酬型求人とは、採用活動において一定の成果が得られた際に料金が発生する求人媒体です。課金体系で採用課金タイプ、応募課金タイプ、クリック課金タイプに分かれており、一般的には採用課金タイプを指します。
「初期費用が少なくとも採用を始められる」「コストの無駄が発生しにくい」「他の採用手法と併用しやすい」といったメリットがある一方で、「採用単価は高くなりがち」「採用要件によっては期間がかかる」「大量採用には向かない」などはデメリットです。
成果報酬型採用を成功させるためには、「求める人材像の具体化」「自社に適した媒体の選定」「課金条件の理解」「迅速な選考」「人材エージェントとの連携」が欠かせません。
なお本文内では、成果報酬型求人が向いている企業の特徴も紹介していますので、おすすめ7選とあわせて自社に最適な求人サイトの選定にお役に立てください。
また今回は、ダイレクトリクルーティング支援専門企業である弊社が作成したPDF資料「ダイレクト採用メディアおすすめ53選」を無料でプレゼントします。
掲載メディアは成果報酬型求人に限りませんが、情報収集の手間と時間を短縮し、自社に適したスカウト採用サービスを見つけるために非常に有効です。
ぜひ、こちらからお受け取りください。
「手っ取り早く各種ダイレクト採用メディアのまとまった情報が欲しい」
という方向けに最新の比較資料(2025年7月時点)を作成しました。
本記事以上に、多くの媒体と詳細な情報を掲載しています。
選定ポイント/中途採用向けメディア一覧/新卒採用向けメディア一覧 等
45分の気軽な相談会を
開催しています
竹村 朋晃
著者プロフィール 竹村 朋晃(Tomoaki Takemura)
株式会社ダイレクトソーシング 代表取締役CEO
▶︎ LinkedInプロフィールを見る
2005年に野村総合研究所に入社。大手損害保険会社のシステム設計・開発に従事し、エンジニアとしてのキャリアをスタート。 2015年、ダイレクトソーシングの可能性に着目し、株式会社ダイレクトソーシングを創業。データドリブンな採用を軸に、候補者データの構造化、スカウト改善、タレントプール構築などを通じて、累計500社以上の採用支援を行う。 2017年よりLinkedIn公式パートナーとして、日本企業へのLinkedIn活用を支援。2025年には「LinkedIn Student Career Week」を主催し、5,000名超の学生と40社超の企業をマッチングさせるなど、イベントプロデュースでも実績多数。 「Stand Alone Complex Society(個が独立し共創する社会)」の実現を掲げ、採用における価値創造を追求している。 趣味はウェイクボードとテニス。お台場在住。技術と営業を横断する“ハイブリッド人材”として、採用の進化に挑み続けている。
関連記事