比較・まとめ系
2025.06.26

【2025年版】オンライン研修サービス比較12選|Udemy・LinkedInラーニングも徹底解説

こんにちは、株式会社ダイレクトソーシングの竹村です。

テレワークやDX推進の流れを受けて、企業の研修は「時間や場所に縛られないオンライン研修」へと大きく変化しています。
しかし、提供されているサービスは多岐にわたり、何を選べば良いか迷っている方も多いのではないでしょうか。

✅ この記事でわかること

✔️ オンライン研修の基礎知識 仕組みやメリット、導入の背景をやさしく解説
✔️ 研修サービスの選び方 教材数・UI・料金体系など、比較すべき7つの観点
✔️ 人気12サービスの比較表 Udemy・LinkedInラーニングを含む法人向けeラーニング一覧
✔️ LinkedInラーニングの法人契約とは? 個人利用との違いや契約条件・導入事例を紹介
✔️ 資料ダウンロードでさらに詳しく 比較資料・導入事例・活用ヒントを1冊に凝縮

この記事では、企業の人材育成を支援するオンライン研修サービス12選を厳選してご紹介します。
「どのサービスが自社に合うのか」を見極めるポイントや、導入成功事例も合わせて解説していますので、ぜひ参考にしてください。

オンライン研修サービスを選定する際のポイント7つ

オンライン研修サービスを選ぶ際には、目的や機能、料金だけでなく、導入後の運用面まで見据えて比較することが重要です。
以下では、失敗しないための7つの選定ポイントをわかりやすく整理しました。

  • 導入の目的を明確にする
  • 目的に合ったコンテンツが充実したサービスを選ぶ
  • カスタマーサクセスが充実したサービスを選ぶ
  • 必要な機能が揃っているかを確認する
  • 無料で実際のコンテンツと操作性を確認する
  • 料金の高低よりもコンテンツのマッチ度を重視する
  • 導入スケジュールを事前に確認する

以下では、それぞれのポイントを具体的に解説します。

1. 導入目的を明確にする

まず最初に考えるべきなのは、「何のためにオンライン研修を導入するのか?」という目的の明確化です。
導入目的によって、選ぶべきサービスの種類や提供コンテンツが大きく異なります。

たとえば、以下のような目的が想定されます:

  • これまで集合研修で行っていた基礎研修(コンプライアンス・情報セキュリティなど)をオンライン化したい
  • 社員一人ひとりが希望する分野のスキルアップを促したい
  • 幹部候補向けにマネジメント研修や次世代リーダー研修を提供したい
  • 階層別(新入社員/中堅/管理職)に応じた研修プログラムを用意したい

このように、目的がはっきりしていれば「どのサービスが最適か」も判断しやすくなります。
まずは自社の人材育成ニーズを整理した上で、最適な研修サービスを見極めましょう。

2. 目的に合ったコンテンツが充実したサービスを選ぶ

オンライン研修サービスを選ぶ際は、「自社の目的に合ったコンテンツがどれだけ充実しているか」が非常に重要です。

提供されるコンテンツは、大きく次の2タイプに分かれます。

✔️ 全方位型:
職種・階層・スキルに応じて体系的に用意された幅広い研修ラインナップが特徴。
多くの場合、学習管理システム(LMS)によって受講履歴や進捗管理も可能です。

✔️ 特化型:
コーディング、経営、マーケティングなど、特定分野に絞った実践的なプログラムが揃うタイプ。
専門性が高く、対象者が明確な場合に有効です。

また、コンテンツの制作方法もサービスごとに異なります。
たとえば:

  • プロ講師や著名企業と提携し、自社制作している
  • 世界中のイノベーターや現場のプロフェッショナルからの投稿コンテンツを活用している

どの形式が優れているというよりも、自社が達成したい研修目的に合致しているかが重要です。
導入前に「どんな種類のコンテンツが、どの深さで提供されているか」をしっかり確認しましょう。

3. カスタマーサクセスが充実したサービスを選ぶ

オンライン研修サービスを選ぶ際は、導入後の活用支援=カスタマーサクセスの有無も大きな選定ポイントです。

「導入しても社員が使ってくれないのでは?」という不安を持つ担当者は少なくありません。
特に日本企業では、“自ら学ぶ文化”がまだ十分に浸透していないケースも多く、受講率や視聴継続率への懸念がつきものです。

グローバル企業との違い:
海外では社員が自主的に学ぶスタンスが根付いており、導入後の定着をあまり心配しない傾向があります。
一方、日本企業では定着までにサポートが必要な場面が多く、カスタマーサクセスの有無が導入の成否を左右します。

理想的なのは、次のような手厚い伴走支援があるサービスです。

  • 導入後に専任担当がつき、活用状況を定期的にレポート
  • 利用率や視聴データをもとに改善提案を実施
  • 研修の目的や対象に応じておすすめコースを提案
  • 社内浸透のためのキックオフ支援やキャンペーン設計

単に「FAQ対応だけ」のカスタマーサポートではなく、学習文化の定着を支えるパートナーとして並走してくれるかが重要な判断軸です。
初めてのオンライン研修導入では、サポート体制も含めてサービスを選定しましょう。

4. 必要な機能が揃っているかを確認する

オンライン研修サービスを導入する際は、自社にとって必要な機能が過不足なく備わっているかを確認しましょう。

たとえば、階層別・部署別に適した動画コンテンツを自由に組み合わせてカリキュラムを構成したい場合は、ラーニングパス機能が不可欠です。

また、自社で制作した研修動画を同じプラットフォーム上にアップロードして一元管理したい場合には、独自コンテンツ登録機能の有無も重要になります。

  • 学習内容を柔軟に組み合わせられる「ラーニングパス」
  • 自社オリジナルの動画や資料をアップできる「独自教材登録」
  • 受講状況や視聴履歴を可視化できる「進捗レポート」
  • 受講者をグループ分けし配信管理できる「対象者アサイン機能」
  • スマホ・タブレットでも快適に操作できる「マルチデバイス対応」
  • ZoomやSlack、Teamsなどとの「外部ツール連携機能」
  • CSVエクスポートやダッシュボード付きの「管理レポート出力機能」

また、近年ではコンテンツの更新頻度や柔軟な拡張性も重要な比較ポイントとなっています。生成AIやDX、SDGsなど、最新テーマに対応した研修がどれだけ取り揃えられているかも確認しましょう。

機能が豊富でも、自社の運用イメージに合っていなければ、かえって使いづらくなってしまう場合もあります。
「何を誰に、どのように届けたいのか」を明確にした上で、必要な機能が備わっているサービスを選定しましょう。

5. 無料で実際のコンテンツと操作性を確認する

オンライン研修サービスを比較検討する際は、無料で実際のコンテンツと操作性を体験できるかを必ず確認しましょう。

多くのサービスでは、法人向けの無料デモや、個人でも試せるトライアル版が用意されています。まずはその範囲で実際の教材に触れて、コンテンツの質・更新頻度・講師の専門性などを評価するのがおすすめです。

さらに、利用者目線での操作性も重要なチェックポイントです。社員がストレスなく使えるかどうかは、研修の受講率や継続率に直結します。

  • ・研修動画の内容・長さ・専門性を確認
  • ・受講画面・管理画面の操作性を体験
  • ・スマートフォンやタブレットでの表示対応状況
  • ・法人向けの導入デモや無料比較資料の有無
  • ・社内で説明しやすい導入ガイドやトライアル資料があるか

このように、「体験できること」と「評価すべきポイント」を事前に整理して、無料トライアルを有効に活用しましょう。
とくに複数サービスを比較する際は、比較表やデモの内容がわかりやすく提供されているかも見極めの判断材料になります。

6. 料金の高低よりコンテンツのマッチ度を重視する

オンライン研修サービスを比較する際、料金を気にするのは当然ですが、コストだけにとらわれない視点が大切です。

もともとオンライン研修は、講師派遣や会場設営が必要な対面研修に比べてコストメリットが高いのが特徴です。
その上で、各社の料金体系は、ほとんどがホームページ上で公開されており、企業規模や利用人数(ID数)に応じたディスカウントが適用されるケースも少なくありません。

  • 料金プランは月額 or 年額制が多く、シンプルで分かりやすい
  • 1ユーザーごとの従量課金 or パッケージ提供が一般的
  • 人数が増えるほど割引率が高まるボリュームディスカウント型

こうした前提を踏まえたうえで、重要なのは「自社が必要とする研修内容と、そのサービスの提供コンテンツがどれだけマッチしているか」という視点です。

料金の差はあっても数千円〜数万円程度であることが多く、マッチ度が低いサービスを安く導入することの方が、長期的には非効率になる可能性もあります。
目的に沿った学びが得られるコンテンツが揃っているかを軸に、費用対効果を見極めましょう。

7. 導入スケジュールを確認する

オンライン研修サービスを選ぶ際は、希望通りのスケジュールで導入・運用を開始できるかを事前に確認しておきましょう。

どれだけ機能やコンテンツが充実していても、運用開始までに時間がかかりすぎると、社内展開の熱が冷めたり、スケジュールが後ろ倒しになったりするリスクがあります。

  • 申込から何日で利用開始できるのか
  • 初期設定やマスタ登録のサポートはあるか
  • 社員向けの説明会資料や社内案内テンプレートが用意されているか
  • 導入後のフォローアップ体制(定着支援、活用提案)があるか

また、システム自体が早期に導入できても、その後の運用設計・定着支援が弱ければ成果につながりません
「導入して終わり」ではなく、軌道に乗るまで伴走してくれるパートナーを選ぶことが成功のカギです。

法人向けオンライン研修サービス 比較12選

講座数や料金、特徴をもとに、日本国内で導入されている法人向けオンライン研修サービスを比較しました。各サービス名は詳細セクションへのリンクになっています。

サービス名導入実績講座数特徴費用
LinkedInラーニング
(LinkedIn)
12,000社以上23,000コース / 500,000動画全方位型(日本語3万本)年額制・1IDあたり月額1,500円〜(25ID〜契約)
GLOBIS学び放題
(株式会社グロービス)
4,000社以上 / 会員数120万人3,900コース / 17,800動画経営MBA・思考スキルに特化定額制(人数に応じた年額)
AirCourse
(KIYOラーニング)
非公開1,000コース / 6,000動画ビジネス基礎中心・毎月新作追加月額200円/人〜(例:1,000名契約)
Udemy Business
(Udemy, Inc.+ベネッセ)
1,500社以上30,000講座(日本語2,000超)実務家講座多数・レビュー評価付き年額38,000円/人〜(チームプラン)
Schoo法人向け
(株式会社Schoo)
4,000社以上7,800動画生放送+録画視聴対応初期費用110,000円+月額(要相談)
JMOOC
(日本オープンオンライン教育推進協議会)
160万人以上765講座大学講義を無料公開無料
LearnO
(Mogic株式会社)
700社以上 / 年間35万人自社登録型(教材提供なし)LMS特化・超低価格月額4,900円〜(初期費用無料)
playse.
(株式会社manebi)
1,000社以上5,000講座 / 教材6,300本AI搭載LMS・多ジャンル対応月額20,000円〜(人数変動)
GrowthX
(株式会社グロースX)
500社以上 / 受講者23,000人非公開(チャット教材)チャット型・同期学習型月額約10万円〜(年契約)
Smart Boarding
(株式会社FCE)
900社以上360コース+月50回ライブ研修動画+ライブでオンボーディング支援月額980円/人〜(初期費用無料)
JMAM eラーニングライブラリ
(日本能率協会マネジメントセンター)
3,900社以上 / 累計323万人350コース教材ライブラリ型・多カテゴリ対応年額4,792円/人(例)
Seculio
(LRM株式会社)
2,200社以上情報セキュリティ教材100種以上セキュリティ特化・訓練付き要問い合わせ(企業規模に応じて)

それぞれの詳細はこの後のセクションで解説していますので、興味のあるサービスがあればぜひチェックしてみてください。

以下では、9社それぞれをより具体的に紹介します。

🔥 編集部おすすめ No.1

LinkedInラーニング(LinkedIn Learning)

LinkedInラーニングのイメージ

提供企業
LinkedIn(アメリカ)
サービス名
LinkedInラーニング(LinkedIn Learning)
導入企業数
16,000社以上(2023年5月時点)
講座数
23,000コース / 500,000本以上の動画
※日本語対応コンテンツ:30,000本以上
特徴
ビジネス・クリエイティブ・テクノロジーまで全領域を網羅。各業界の一流講師が担当
費用
ボリュームディスカウント形式
例:1,000ライセンスで 11,800円/名(年額換算)※$1=100円で試算

LinkedInラーニングとは?

LinkedInラーニングは、オンライン学習プラットフォーム「Lynda.com」を前身に持つ、LinkedIn社が提供する法人向け研修サービスです。

Lynda.comは1995年にアメリカで設立され、2015年にLinkedInが買収。その後、全コンテンツとノウハウを受け継ぎ、LinkedInラーニングとして進化しました。

現在では、英語を中心に数十万本、日本語でも3万本以上の学習コンテンツが提供されており、グローバルでも国内でも圧倒的なコンテンツ量を誇ります。

幅広い分野をカバーするコース設計、第一線で活躍する講師陣、そして世界中の企業からの高い支持により、「本気で社員を育てたい企業」に選ばれています。

🔍 LinkedInラーニングの詳しい活用方法については、以下の記事でもご紹介しています:
LinkedInラーニングのオンライン研修について徹底解説

LinkedInラーニングが提供するコンテンツは?

LinkedInラーニングは、英語・日本語を含めて50万本以上の動画と23,000以上のコースを提供する、世界最大級のオンライン学習プラットフォームです。
日本語対応のコンテンツだけでも30,000本以上あり、全社員研修から専門職育成まで対応可能なライブラリが整っています。

特に、以下のような職位・職種別ニーズに対応する柔軟な活用が可能です。

👥 新入社員・若手社員向け
  • ✔️ ビジネスマナー、タイムマネジメント、Excel/PowerPoint講座
  • ✔️ チームコミュニケーション、マインドセット形成
  • ✔️ 自社研修+LinkedInコンテンツの組み合わせで研修構築も可能
🧠 中堅社員・職種別スキル向け
  • ✔️ ロジカルシンキング、プロジェクトマネジメント
  • ✔️ データリテラシー、業界理解、プレゼンテーション技術
  • ✔️ ビジネス英語・異文化コミュニケーションなど国際業務対応
💻 IT人材・エンジニア育成
  • ✔️ プログラミング(Python、Java、JavaScriptほか)
  • ✔️ クラウド(AWS、Azure、Google Cloud)
  • ✔️ AI、UX/UI、セキュリティ、Git/GitHubなど実践系講座も充実

このように、LinkedInラーニングは幅広い階層・スキル領域に対応し、コンテンツの質と量で他を圧倒しています。
柔軟な学習設計とパーソナライズによって、全社導入にも、特定層の強化にもフィットする研修サービスです。

LinkedInラーニングを導入すべき企業とは?

LinkedInラーニングは、忙しい社員でもスキマ時間で学習できるマイクロラーニング型に対応しており、1回3〜5分程度の動画で知識を得られる点が大きな魅力です。

  • 忙しくてまとまった研修時間が取れない職場
  • 自律学習を促したいが教材の整備に時間がかけられない企業
  • Microsoft Teams を導入している(連携◎)
  • 幹部研修はグロービス、全社員研修はLinkedInという使い分けをしたい企業

コンテンツの短時間化・パーソナライズ化が求められる今、LinkedInラーニングはスピーディで柔軟な学びを支援する最適な選択肢です。

LinkedInラーニングにご興味のある方は、ダウンロードしてみてください

当記事の内容もふくめ、弊社にて調査した内容をもとにPDF版の資料を作成しました。
LinkedInのラーニングソリューションの内容をまとめた資料です。
興味がある方は以下からダウンロードしてください。

GLOBIS学び放題 -法人向けサービス-

GLOBIS学び放題のイメージ
提供企業
株式会社グロービス
サービス名
GLOBIS学び放題
導入企業数
4,000社以上(2025年3月時点)
累計会員数
120万人(累計ID数、2025年4月時点)
講座数・動画数
3,900コース / 17,800本以上の動画
特徴
MBAを中心とした実践的ビジネスナレッジを体系的に学ぶ設計
費用
初期費用なし(法人最小単位6ヶ月プラン):
・6ヶ月:11,550円/ID(税込)〜
・12・36ヶ月・永年プランもあり(延長で割安)

2-2-1.GLOBIS学び放題とは?

「GLOBIS学び放題」は、株式会社グロービスが提供する、ビジネスパーソン向けの定額制オンライン動画研修サービスです。

10万人以上の受講実績をもつビジネス講義と、シリーズ累計150万部を誇る書籍『グロービスMBA』の知見をもとに開発されたコンテンツが特徴。
経営の基礎から実践まで、体系的に学べる設計になっています。

  • 講師は現役のグロービス登壇講師
  • 講義スタイルをそのまま動画化し、わかりやすさ◎
  • コース構成にビジネススクールの設計理論を活用
  • 約3分のマイクロ動画で、短時間でも継続しやすい
  • 新着コンテンツも随時追加され、常にアップデート

「まとまった時間は取れないが、ビジネス知識を体系的に深めたい」というビジネスパーソンにとって、最適な学びの入り口となるサービスです。

GLOBISが提供するコンテンツは?

GLOBIS学び放題では、社員の成長ステージに合わせて以下の3カテゴリ(若手・中堅・管理職)に分けたカリキュラムを提供しています。

👤 若手社員向けコンテンツ
  • プレゼンテーション基礎
  • ロジカルシンキング
  • PEST分析・3C分析・SWOT分析など戦略思考
  • 会計知識(損益計算書・貸借対照表など)
🧩 中堅社員向けコンテンツ
  • 人材マネジメント
  • 組織構造とマネジメント手法
  • キャリア形成・自律的な働き方
🏢 管理職向けコンテンツ
  • リーダーシップ・チーム統率力
  • 経営戦略・経営思考
  • 論理的思考力・判断力の強化

このように、GLOBISのオンライン研修は職位・職種に応じて戦略的かつ体系的にスキルを習得できる構成になっており、リスキリング・マネジメント教育に最適です。

GLOBISを導入すべき会社は?

「グロービスの経営学を体系的に学ばせたい」と考えている企業にとって、GLOBIS学び放題はほぼ唯一の選択肢と言えるでしょう。

経営学に特化したカリキュラム構成のため、特に次世代リーダー候補や管理職層の育成目的での導入に適しています。

実際の導入企業でも、以下のように他のオンライン研修サービスと併用するケースが多く見られます。

  • 管理職層: GLOBIS学び放題で経営視点・マネジメント力を強化
  • 若手・中堅層: LinkedInラーニングやAirCourseなどでスキル汎用力を習得

このように、GLOBISは幹部候補育成の中核に据える研修サービスとして導入するのが効果的です。

AirCourse

AirCourseのイメージ

提供企業
KIYOラーニング株式会社
サービス名
AirCourse
導入企業数
991社以上(2025年第1四半期)
講座数・動画数
1,000コース以上 / 6,000本以上の動画研修
特徴
階層別・テーマ別に充実。自社教材と統合可/生成AI搭載の支援機能あり
費用
ベーシックプラン(月額、年額一括):
・1〜99名:360円/名
・100〜299名:240円/名
・300〜999名:200円/名
※1,000名以上は別途見積り

AirCourseとは?

AirCourse(エアコース)は、KIYOラーニング株式会社が提供する法人向けオンライン研修サービスです。

同社は、税理士・司法書士・中小企業診断士などの資格試験対策講座「Studying」で知られ、低価格かつ高品質な動画学習コンテンツの開発に強みを持っています。

その実績を法人研修にも展開するかたちで、2017年7月にAirCourseをリリース。以来、動画視聴 × LMS機能 × 自社教材統合を兼ね備えた実用的な研修サービスとして、多くの企業に導入されています。

AirCourseが提供するコンテンツは?

AirCourseは、企業で求められる社会人の基礎力育成に特化したオンライン研修サービスです。
階層別・テーマ別・部門別で整備された汎用的な研修コンテンツが特徴で、社員教育のオンライン化を手軽に始めたい企業に最適です。

📘 提供されている主な研修テーマ
  • パワーハラスメント研修
  • 情報セキュリティ研修
  • コンプライアンス研修
  • 個人情報保護法研修
  • メールマナーや報連相などの新人向け講座

AirCourseはあくまでビジネスの基礎を網羅的に学ぶことに特化しており、特定スキルに深掘りするよりも、全社で必要な教育を一括で整える目的で導入されるケースが多くあります。

AirCourseを導入すべき会社とは?

AirCourseは、従来オフラインで行っていた基礎研修をオンラインに置き換えたい企業に最適です。
研修テーマが汎用的かつ網羅的であるため、新卒・若手〜管理職層まで、社内全体に共通する必須研修を効率的にカバーできます。

以下のような企業におすすめです:

  • 社員数50〜3,000人規模の一般企業
  • オンラインで新卒研修・マナー研修を完結させたい
  • 情報セキュリティ・コンプライアンスなど必須研修を自動化したい
  • 対面研修を極力減らしたいが、学習効果は担保したい
  • 教材制作の手間をかけずにすぐに運用を始めたい

特に、リモートワークが浸透した企業や、研修業務を人手に頼っていた企業にとって、AirCourseは手軽かつ実用的な選択肢です。

Udemy for Business(法人向け)

Udemy for Businessのイメージ
提供企業
Udemy, Inc.(事業パートナー:ベネッセ)
利用ユーザー
約8,000万人(2025年)
導入企業数
16,000社以上(法人顧客)
講座数
Team:13,000+コース
Enterprise:25,000〜30,000+コース
特徴
多様な業界講師の実務講座。AI支援演習・実践型教材あり
費用目安
Teamプラン(5–20名):$30/ユーザー/月(年額契約)
Enterpriseプラン(21名以上):お問い合わせ

Udemy for Businessとは?

Udemyは、米国法人 Udemy, Inc. が運営する世界最大級のオンライン教育プラットフォームです。
日本国内における事業展開は、ベネッセコーポレーションがパートナーとして担っており、2020年2月には5000万ドルの戦略出資も行っています。

Udemyでは、個人向け学習プラットフォーム「Udemy」と、法人向けにカスタマイズされた研修環境「Udemy for Business」の2サービスを展開しています。
特に法人向けは、実務力強化やテクノロジー領域のスキルアップを目的に、多くの企業に導入されています。

Udemy for Businessが提供するコンテンツは?

Udemy for Businessの最大の特徴は、世界中の実務家講師(イノベーター)による講座が毎月追加される点にあります。
そのため、常に最新のビジネストレンド・ITスキル・ツール操作を学ぶことができ、現場で即使えるナレッジに特化しています。

📌 提供講座の特徴
  • 全講座はユーザーレビューと評価をもとに厳選
  • 基礎研修ではなく、実務直結型・ハンズオン型が中心
  • コース内容は毎月更新(クラウド・AI・Excel・デザインなど)
  • 海外講師+字幕付きで、グローバル対応力も高い

「新しい技術を自分で試しながら学びたい」「社内研修をアップデートしたい」という企業にとって、Udemy for Businessは即効性のある実践的な学習環境を提供します。

Udemy for Businessが提供するコンテンツは?

Udemy for Businessは、世界中のイノベーター=現場で活躍する実務家講師が提供する、実践型の動画研修を中心としています。

Udemyの法人提供コンテンツは、一般ユーザーのレビュー・評価をもとに選定されており、質の担保された即戦力スキル教材が揃っています。
たとえば、次のようなカテゴリの講座が随時追加・更新されています。

📚 主な提供コンテンツカテゴリ
  • プログラミング(Python, JavaScript, SQL など)
  • Excel/PowerPoint/データ分析(実務操作)
  • プロジェクトマネジメント・アジャイル開発
  • ChatGPT・AI関連の最新トレンド講座
  • 英語プレゼン、ビジネス英会話

講師は実務経験者中心のため、学んだスキルが「明日から現場で使える」内容になっている点が特徴です。

Udemy for Businessを導入すべき会社とは?

Udemy for Businessは、体系的なカリキュラムよりも、自律的にスキルアップを図りたい企業に向いています。

コンテンツは随時更新されており、動画単体での購入やプレビュー視聴も可能。
まずは関心のある分野で検索し、実際に教材の質やトーンを確認してからの導入もおすすめです。

こんな企業におすすめ:

  • 社員が自律的に「自分に必要なスキル」を選んで学べる環境を作りたい
  • 最新のIT・データ・AIトレンドをタイムリーに取り入れたい
  • スキマ時間でのマイクロラーニングを促進したい
  • 事前に講座の雰囲気を確認してから導入を判断したい

選ばれた講座のみが法人向けに厳選されているため、Udemy for Businessは「幅広い分野を必要なタイミングで学びたい企業」にとって、コストパフォーマンスの高い選択肢です。

Schoo for Business

Schoo for Business のイメージ
提供企業
株式会社Schoo
導入企業数
4,000社以上(2024年6月時点)
動画本数
約8,500本以上(全20カテゴリ対応)
特徴
ビジネスマナーからIT、DX、リベラルアーツまで
階層別・職種別の研修テンプレート+ライブ授業もあり
費用
月額1,650円/ID(20ID〜)

Schoo for Businessとは?

Schoo for Businessは、株式会社Schooが提供する法人向けのオンライン研修サービスです。

Schooは、7,800本を超える授業制作実績をもとに、社会人が自発的に「また受けたくなる」学習体験を目指しています。
ライブ配信を取り入れた授業形式や、参加者同士のリアルタイムのやり取りによって、大人数講義に参加しているような感覚が得られる点が特長です。

Schoo for Businessが提供するコンテンツは?

Schooの講座は、現場で成果を上げているプロフェッショナルが直接登壇し、自らの知見を体系立てて伝えるスタイルです。
数千人の講師が登録されており、それぞれの専門性に基づいたリアルな研修コンテンツが展開されています。

法人向けには、以下のような形でパッケージが整備されており、研修設計の工数削減にも貢献します。

主な研修カテゴリ
  • 階層別研修(若手・中堅・管理職)
  • 職種別研修(営業・エンジニア・企画など)
  • テーマ別研修(リーダーシップ・思考力・DXなど)

Schoo for Businessを導入すべき会社とは?

Schooの講座は1本あたり約1時間とボリュームがありますが、マイクロラーニングでは得られない深い理解や実践視点を提供します。

「現場の声」や「第一線で活躍するプロフェッショナルの実体験」による講義が中心のため、日々の業務に直結する知識を体系的に学びたい企業に向いています。

また、個人向けプランでも多くの講座が受講可能なため、まずは個人アカウントで試してから法人プランの導入を検討するのも有効な選択肢です。

こんな企業におすすめ:

  • 社内に学習文化を根付かせたい企業
  • 単発動画ではなく、体系的に知識を深めたい人材が多い
  • 自発的な学びを促進し、業務への応用を促したい
  • ライブ授業のような臨場感を社内研修でも活かしたい
  • 個人向けで事前に内容を試した上で法人導入を検討したい

JMOOC

JMOOCのイメージ
提供団体
一般社団法人 日本オープンオンライン教育推進協議会
導入ユーザー数
登録者数:約163万人(2024年11月)
延べ学習者数
185万人以上
認定講座数
765講座(大学・専門教育機関提供)
特徴
無料で大学・専門機関の高品質講座が受講可能。修了証も発行可
費用
完全無料

JMOOCとは?

JMOOC(Japan Massive Open Online Courses)は、日本初のMOOC(大規模公開オンライン講座)提供プラットフォームです。
「大学や専門機関による質の高い講義を、誰でも・無料で・修了証付きで受講できる」ことを目的に、2014年に開設されました。

MOOC形式でありながら、修了条件を満たせば修了証の発行も無料で行われ、学習者の継続的な学びを支援しています。

JMOOCが提供するコンテンツは?

JMOOCでは、大学や専門学校が中心となって提供する「大学教育相当」の講義を無料で公開しています。
講座は以下の3つのカテゴリーに分類されています。

  • カテゴリー1:大学が提供する通常教育相当の講座
  • カテゴリー2:専門学校・高専・公的機関・学会推薦の講座
  • カテゴリー3:大学の公開講座/企業・団体が提供する特別講座

たとえば、放送大学による「情報工学入門」や、長岡技術科学大学の「統計学」「微積分」「工業力学」など、理工系・文系を問わず幅広い講座が展開されています。

JMOOCを導入すべき会社は?

JMOOCは、10代から80代まで幅広い年齢層に利用されており、受講者の多くは大学卒業生や学び直しを志向する社会人です。

そのため、企業における以下のようなケースに特におすすめです。

  • 若手技術職の「基礎知識の振り返り」や学び直し
  • 異動・配置転換による新しい分野の基礎習得
  • 自律的学習文化を育てたい組織のベース教材として
  • 費用をかけずに質の高い大学講義を提供したい企業

コストを抑えながら、高品質な教育コンテンツを全社に広げたい企業にとって、JMOOCは優れた選択肢です。

LearnO(ラーノ)

提供企業
Mogic株式会社
導入企業数
3,800社以上(2025年)
月間利用者数
60万人以上
特徴
自社教材をe‑ラーニング化可能。基本〜高度機能まで網羅し、OEM/開発対応もあり
料金プラン
格安プラン:4,900円/月(50IDまで)
標準プラン:100IDまで19,800円〜、以降単価低減
大規模年間割:ID数制限なしで月額68,600円

LearnO(ラーノ)とは?

LearnO(ラーノ)は、Mogic株式会社が提供するクラウド型LMS(Learning Management System)です。
企業が保有するPDF資料・動画・スライド・テストなどの教材をオンライン化し、効率的に教育コンテンツを社内展開・管理できるプラットフォームです。

LearnOが提供するコンテンツは?

LearnOは、あくまで「コンテンツ配信と受講管理に特化した仕組み(LMS)」であり、UdemyやLinkedInラーニングのように教材が提供されるわけではありません。

そのため、導入企業は自社で用意した動画・PDF・問題集などのコンテンツをアップロードし、社員に対してeラーニング形式で提供する使い方が基本です。

教材登録に加えて、アンケート・確認テスト・進捗レポートなどの評価機能も充実しており、研修設計の柔軟性が高い点が魅力です。

LearnOを導入すべき企業は?

LearnOは以下のような、「自社教材は持っているが、配信・管理が課題」という企業に最適です。

  • 教育担当者がスライド・動画・テストをすでに作っている
  • Excelや紙で進捗・受講記録を管理している
  • 研修運用を効率化したいが、教材制作は外注したくない
  • 低コストでeラーニング環境を整備したい
  • 自社ブランドで研修プラットフォームを構築したい(OEM希望)

「教材はある、でも配信と記録が手間」そんな課題を抱える企業にとって、LearnOはシンプルかつ効果的なLMSの選択肢となるでしょう。

playse(旧 playse.ラーニング)

提供企業
株式会社manebi
導入企業数
1,200社以上(2020年9月時点)
講座数
約3,000〜5,000講座(見放題教材含む)
特徴
eラーニング+オンライン集合研修を統合。受講管理やテスト機能も充実
費用
月額19,800円〜(ID従量課金制)
初期費用:100,000円〜

playseとは?

playse(プレース)は、株式会社manebiが提供するクラウド型オンライン研修サービスです。
「組織の目標達成」と「個人の自己実現」の両立をコンセプトに、人材の定着・早期戦力化・生産性向上を支援する教育基盤を提供しています。

playseが提供するコンテンツは?

playseには、企業における幅広い研修ニーズに対応できるよう、以下のようなカテゴリ別コンテンツが揃っています。

提供される主な研修カテゴリ
  • 階層別研修(新人・中堅・管理職)
  • 職種別研修(営業・企画・マーケティング・開発など)
  • コンプライアンス・ハラスメント・情報セキュリティ
  • IPO準備・リスク管理など専門領域の実務研修

上記のコンテンツに加え、自社教材やライブ集合研修を自由に組み合わせることができ、キャリア段階・スキルレベルに応じたハイブリッド型教育設計が可能です。

playseを導入すべき企業は?

playseは、オンライン教育体制の構築に不慣れな企業でも安心して始められるよう、研修カリキュラムの策定支援を提供しています。

また、有償オプションにはなりますが、オンライン集合研修の設計・企画代行も可能です。以下のような課題感を持つ企業におすすめです。

  • 社内研修の仕組みが未整備で、何から始めればよいか迷っている
  • 教材はあるが、教育体系の設計に自信がない
  • マネジメントやビジネススキル研修を集合形式で行いたい
  • 社内リソース不足により研修設計を委託したい

playseは、eラーニング+ライブ研修+自社教材+支援サービスを一体型で活用できる、柔軟性の高い研修プラットフォームです。

GrowthX(グロースX)

提供企業
株式会社グロースX
導入企業数・利用者数
500社以上/20,000人以上(2024–2025年)
動画数
マーケティングアドバンス30:約300本+毎月40本追加予定
特徴
チャット形式で進行する対話型eラーニング+6ヶ月集中プログラム
費用
100,000円/月〜(詳細は要問合せ)

GrowthXとは?

GrowthX(グロースX)は、株式会社グロースXが提供する分野特化型のオンライン育成サービスです。
マーケティングやAI・DXなど、企業課題に直結するテーマごとに独立したサービスを展開しており、自社の育成課題にフィットする学習プログラムを選んで導入できます。

最大の特徴は、チャット形式で進行する対話型の学習スタイル。リアルタイムで思考しながら進めることで、受け身になりがちなオンライン学習を脱し、学習定着率を高めています。

GrowthXが提供するコンテンツは?

GrowthXでは、以下のような最新トピック/部門別のスキルアップテーマに対応したコンテンツを用意しています。

  • GrowthX マーケティング
  • GrowthX AI・DX人材育成
  • GrowthX BtoBマーケティング
  • GrowthX セールス・営業スキル
  • GrowthX 人材採用・オンボーディング
  • GrowthX DE&I(多様性・公平性・包摂性)

各サービスは6ヶ月〜のプログラム構成となっており、1日10〜15分から取り組めるチャット教材によって、日々のスキマ時間でも継続しやすい仕組みが整っています。

GrowthXを導入すべき企業は?

GrowthXは、次のようなニーズを持つ企業に適しています。

  • 強化すべきスキル分野(例:DX、マーケ)を明確に持っている
  • 研修内容を“自社課題に直結”する形で導入したい
  • 従来のeラーニングでは受講者が受け身になっていた
  • 毎日少しずつでも学習を継続させたい(習慣化)

チャット型で考えながら学ぶGrowthXは、自律型人材を育てたい企業や、スキル課題がはっきりしている組織にとって理想的な研修ソリューションです。

Smart Boarding(スマートボーディング)

提供企業
FCEトレーニング・カンパニー(株式会社FCE)
導入企業数
4,500社以上(2025年)
コンテンツ数
360種類以上のeラーニング + 70講座以上のライブ研修
特徴
動画学習+ライブ実践×専任伴走コンサルで「知るからできる」成長支援
費用
月額1,080円/ID〜(1IDから利用可能)

こんな企業におすすめ:

  • 新人・中途社員のオンボーディングを迅速に進めたい企業
  • インプット+アウトプット型研修で「できる」まで伴走設計したい企業
  • 集合研修コストを抑えつつ、リアル感・実務体験を届けたい
  • 教育担当者の工数を1/3以下に削減したい部門に最適
  • チャット・ライブ研修で社員のモチベーション維持、学習定着を狙いたい企業

Smart Boardingとは?

Smart Boarding(スマートボーディング)は、株式会社FCEトレーニング・カンパニーが提供する、「インプット×アウトプット×伴走支援」を特徴とするオンライン研修サービスです。

動画視聴だけでなく、プロ講師によるライブ研修と、学習定着のための運用サポートがセットになっているため、知識を実務に活かせる“できる”人材の育成が可能です。
その名の通り、新人・若手のオンボーディングをスピーディかつ確実に進めたい企業に特に選ばれています。

Smart Boardingが提供するコンテンツは?

Smart Boardingでは、動画(インプット)×ライブトレーニング(アウトプット)を軸にした多様な学習コンテンツを提供しています。
特に、スキルを“実践で使える状態”にすることを目的に設計されている点が特徴です。

主な研修カテゴリ
  • ビジネスマナー・電話応対・報連相
  • コミュニケーション・チームビルディング
  • 思考整理・課題解決・報告プレゼン
  • 部下育成・マネジメント・面談スキル
  • 営業・接遇・クレーム対応
  • メンタルヘルス・アンガーマネジメントなど

講座は1本10分前後のマイクロ動画で構成されており、反転学習(動画視聴+ライブアウトプット)の導入も可能。
ライブ研修は毎月50〜70回以上開催され、従業員の行動変容を実現する仕掛けが用意されています。

Smart Boardingを導入すべき企業は?

Smart Boardingは、社員の“できる”を増やしたい企業に特に適しています。
動画視聴だけで完結する一般的なeラーニングとは異なり、ライブ研修や実践演習によって学びを定着させる仕組みが用意されています。

研修設計から運用サポートまでワンストップで対応できるため、次のような課題を抱える企業におすすめです。

  • 動画視聴だけでは学習効果が定着しないと感じている
  • 新人や中途社員のオンボーディングを効率化したい
  • 研修設計や講師手配にかかる工数を削減したい
  • 教育効果の「見える化」やフィードバック体制を整えたい
  • 社員の成長に伴走してくれる研修パートナーを探している

知識を得るだけでなく、「行動が変わる」「現場で実践できる」研修を求める企業にとって、Smart Boardingは最適な選択肢です。

JMAM eラーニングライブラリ®

提供団体
日本能率協会マネジメントセンター(JMAM)
導入企業数
4,200社以上(2024年2月)
累積受講者数
370万人超
コース数
約490コース(ビジネス・技術・DX・PC・語学・健康など全カテゴリ)
特徴
1年間定額見放題。マルチデバイス/オフライン対応でいつでもどこでも学べる。テスト・アンケート・進捗レポートなど管理機能も充実
費用目安
年間定額制:年間12,793円/人(税込)〜(100IDで年間127.9万円の場合)
初期費用:不要

JMAM eラーニングライブラリとは?

JMAM eラーニングライブラリは、日本能率協会マネジメントセンター(JMAM)が提供する法人向けの定額制オンライン学習サービスです。

1年間の定額料金で、コンプライアンス・ハラスメント・ビジネスマナー・情報セキュリティなどの教育を見放題で提供。
加えて、学習管理・進捗可視化・テスト・アンケート・レポート出力といった運用機能も充実しています。

スマートフォンやタブレットにも対応しており、オフライン視聴も可能。全社向け研修の仕組み化・効率化を進めたい企業にとって、導入・運用のしやすさに優れたサービスです。

JMAMが提供するコンテンツは?

JMAM eラーニングライブラリでは、全6カテゴリ・約490コースの研修教材が用意されており、社員教育に必要な内容を網羅的にカバーできます。

コンテンツはパッケージ化されており、年間定額で受け放題。カテゴリごとに分かれているため、職種・階層・テーマに合わせたカスタマイズが容易です。

主なカテゴリ例
  • コンプライアンス・情報セキュリティ・ハラスメント
  • ビジネスマナー・電話応対・報連相などの新人教育
  • 中堅社員向け:問題解決、タイムマネジメント、交渉スキル
  • 管理職向け:部下育成・組織マネジメント・評価面談
  • PCスキル(Excel/Word/PowerPoint)
  • 語学・健康・メンタルヘルス・リーダーシップなど

講座は1本10分前後で構成されており、スマホ視聴やオフライン受講にも対応。スキマ時間の学習や、定期的な社員教育の定着にも活用しやすい仕組みです。

JMAMを導入すべき企業は?

JMAM eラーニングライブラリは、全社的な教育を効率よく定着させたい企業に最適です。特に以下のようなニーズを持つ企業に導入されています。

  • コンプライアンスや情報セキュリティなど「全社員共通研修」を整えたい
  • 毎年の新人研修や階層別教育を“テンプレート”として安定運用したい
  • 低コストで多拠点・多職種に対応したオンライン教育を導入したい
  • アンケート・テスト・進捗管理など「研修の可視化・レポート提出」が求められる
  • PCスキル・健康・メンタルなど福利厚生的な学習支援も加えたい

コンテンツの幅広さと運用しやすさの両面で、教育担当者の手間を削減しつつ、定着率の高い研修を実現できるサービスです。

Seculio(セキュリオ)

提供企業
LRM株式会社
導入企業数
1,800社以上~2,200社以上※情報に幅あり
主な機能数
18機能(eラーニング・標的型メール訓練・インシデント管理 他)
教材数
90種類以上のeラーニング+100テンプレート以上のセキュリティ訓練教材
特徴
セキュリティに特化したe‑ラーニング+“標的型メール訓練”による実践演習、自動配信・自動集計による運用効率化
費用目安
月額150円/ID~ (EPスタンダード年額216,000円~、50ID例)※要問合せ

Seculioとは?

Seculio(セキュリオ)は、LRM株式会社が提供する、情報セキュリティ教育に特化したクラウド型eラーニングプラットフォームです。

社内の情報リテラシー向上とセキュリティ対策の「習慣化」を目指し、eラーニング+標的型メール訓練+運用支援機能をワンパッケージで提供しています。

情報セキュリティ対策の強化を検討する企業にとって、教育・啓発・管理を一元化できる仕組みとして、高い評価を得ているサービスです。

Seculioが提供するコンテンツは?

Seculioは、情報セキュリティの基礎知識から実践的な演習まで対応した教材を中心に、以下のような豊富な機能・コンテンツを提供しています。

主なeラーニング教材カテゴリ(90種類以上)
  • 情報セキュリティの基礎
  • 個人情報保護・マイナンバー対応
  • 標的型攻撃・SNSリスク・クラウド利用時の注意点
  • テレワーク・リモートワーク時のセキュリティ管理
  • 不正アクセス・マルウェア対策
その他の実践支援機能
  • 標的型攻撃メール訓練(テンプレート100種類以上)
  • インシデント管理・情報資産台帳管理
  • 進捗・未受講者自動催促/レポート出力機能
  • 受講証明書の発行・一括配信機能

セキュリティ教育と対策を分断せず、教育→訓練→運用→改善を一体で回せる点が、Seculio最大の特長です。

Seculioを導入すべき企業は?

Seculioは、情報セキュリティ教育の仕組み化・全社展開を目指す企業にとって、非常に有効なサービスです。
教育だけでなく、訓練・管理・運用まで一体化されているため、「教えて終わり」にならない体制構築が可能です。

  • 社内の情報セキュリティ教育を定期的・仕組み化して運用したい
  • 受講履歴やテスト結果を管理・レポートとして残したい
  • 標的型メール訓練など、実践的な意識づけも同時に行いたい
  • セキュリティ事故を未然に防ぐ「教育+訓練+記録」の体制を作りたい
  • ISMSやPマークなど、外部監査対応の教育証明を簡単に出力したい

コンプライアンス強化や内部統制対応を見据え、教育の形骸化を防ぎつつ、社員の行動変容まで見据えたい企業におすすめです。

まとめ

本記事では、法人向けに実績のある12社のオンライン研修サービスについて、機能・料金・活用方法を比較しました。
あわせて、選定時に押さえるべき7つの比較ポイントも紹介していますので、自社の課題に最適なサービスを見極める参考になれば幸いです。

企業の規模に関わらず、社員が主体的に学び続ける環境を整えることは、企業の持続的成長に直結する重要な投資です。

オンライン研修は、リモート環境にも対応した柔軟な教育体制の構築や、多拠点・多職種へのスケーラブルな展開に最適な手段といえるでしょう。

一方で「導入しても活用されるか不安」という声もありますが、カスタマーサクセスが伴走してくれるサービスを選べば、導入後の定着支援まで任せることができます。

また、「オンライン研修は1社で完結すべき」という先入観もありますが、実際には複数サービスを併用している企業も多く、階層別や部門別に分けて活用することで、より高い学習効果が得られます。

ぜひ本記事の情報を参考に、貴社にとってベストな組み合わせを見つけてください。

よくある質問(FAQ)

Q. オンライン研修サービスを導入するまでに、どれくらいの期間がかかりますか?
多くのサービスでは、申込みから1~2週間程度で利用開始可能です。コンテンツ準備や受講者登録をスムーズに進めることで、短期間での立ち上げが可能です。
Q. スマートフォンやタブレットでも受講できますか?
ほとんどのサービスはスマートフォン・タブレット対応済みです。一部ではオフライン再生やアプリ視聴にも対応しています。
Q. コンテンツは自社で準備する必要がありますか?
サービスによって異なります。自社教材を活用するタイプ(例:LearnO)と、豊富な既存教材を見放題で利用できるタイプ(例:LinkedInラーニング・JMAMなど)があります。
Q. 利用者の受講状況や進捗は確認できますか?
はい。ほぼすべてのサービスに「受講ログ」「未受講者リスト」「進捗レポート出力」などの管理機能が用意されています。
Q. 1社で複数のオンライン研修サービスを併用することは可能ですか?
はい。実際に「幹部層にはGLOBIS、全社員にはLinkedInラーニング」といった併用例が多く、目的・階層に応じた使い分けが主流になっています。

LinkedInラーニングにご興味のある方は、ダウンロードしてみてください

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LinkedInのラーニングソリューションの内容をまとめた資料です。
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竹村 朋晃

竹村 朋晃

著者プロフィール 竹村 朋晃(Tomoaki Takemura)
株式会社ダイレクトソーシング 代表取締役CEO
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2005年に野村総合研究所に入社。大手損害保険会社のシステム設計・開発に従事し、エンジニアとしてのキャリアをスタート。 2015年、ダイレクトソーシングの可能性に着目し、株式会社ダイレクトソーシングを創業。データドリブンな採用を軸に、候補者データの構造化、スカウト改善、タレントプール構築などを通じて、累計500社以上の採用支援を行う。 2017年よりLinkedIn公式パートナーとして、日本企業へのLinkedIn活用を支援。2025年には「LinkedIn Student Career Week」を主催し、5,000名超の学生と40社超の企業をマッチングさせるなど、イベントプロデュースでも実績多数。 「Stand Alone Complex Society(個が独立し共創する社会)」の実現を掲げ、採用における価値創造を追求している。 趣味はウェイクボードとテニス。お台場在住。技術と営業を横断する“ハイブリッド人材”として、採用の進化に挑み続けている。

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