SNS採用のメリット・デメリットとは?インスタやLINE活用の成功事例と失敗しないコツ
転職潜在層にアプローチ可能で運用コストが低いことから、「SNS採用」を取り入れる企業が増加しています。
TwitterやInstagram、YouTubeなどを使用して自社の情報を発信し、求職者とコミュニケーションを図ることにより、これまで出会えなかった人材へとアプローチできるのも大きなメリットです。
しかしSNS採用には、運用工数が増加する傾向にあるほか、炎上リスクが高まるなど、導入にあたって慎重な意思決定を必要とします。
そのためSNS採用に興味はあっても、導入に踏み切れないという人事担当者の方も少なくないでしょう。
そこで本記事では、SNS採用のメリット・デメリットや各媒体の特徴、具体的な導入手順や成功事例についてもご紹介します。
失敗しないSNS採用を進めたい方は、ぜひ参考にしてください。
目次
SNS採用(ソーシャルリクルーティング)とは?
SNS採用は「ソーシャルリクルーティング」とも呼ばれ、TwitterやInstagramなどのSNSを使用して採用活動を行うことを指します。
SNSのメインユーザーは若年層であることから、これまで新卒採用で導入が進んでいた採用手法でしたが、近年では中途採用でも活用され始めています。
SNSを採用活動に利用している企業の中には、採用関連に限定した情報発信を行うアカウントを運用するケースのほか、企業の商品・サービスやイベント情報を発信して認知度向上を目指すケース、またはLINEなどを活用して求職者とコミュニケーションを取るツールとして使うケースもあります。
求人広告や人材紹介などと比較して自由な情報発信が可能で、高い拡散力を持った媒体でもあることから、さまざまな目的で使われているのがSNS採用の特徴の一つです。
また、リファラル採用の一環としてSNSを活用するケースも少なくありません。
リファラル採用は、自社の社員をはじめ信頼できる人脈からの「紹介」で採用活動を行う手法です。
たとえば社員の個人アカウントで自社の採用活動について発信してもらい、応募者を集めるという使い方も可能です。
企業の公式アカウントと比べて信頼性が高まり、運用コストもかからないことから、中小企業では積極的に活用している例もあります。
参考記事:リファラル採用とは?目的や効果的な採用方法、コツまで完全網羅
SNS採用が注目される背景
SNSは日本国内では2004年にmixiが誕生し、2008年にはTwitterが上陸するなど、2000年代初頭には普及しはじめていたツールです。
こうしたSNSが、なぜ今になって採用手法として注目を集めるようになったのでしょうか。
その背景として挙げられる2つの要素をご紹介します。
SNSを活用する求職者が増加しているため
国内ではSNSを利用するユーザー数が伸び続けており、若い世代だけではなく全年代で普及しつつあります。ICT総研が実施した「2022年度SNS利用動向に関する調査」によると、2024年末にはSNS利用者数は8,388万人、83.2%のSNS利用率に達すると見込まれています。
引用:2022年度SNS利用動向に関する調査|ICT総研【ICTマーケティング・コンサルティング・市場調査はICT総研】
中でも利用率が高まっているのはLINEの79.5%、YouTubeの62.0%、ついでTwitterの55.9%という結果です。
SNSの利用率が8割を超え、主要SNSの利用率はいずれも50%を超える中で、求職者が情報収集ツールとしてSNSを利用する機会も増加しています。
近年では官公庁や地方自治体がSNSを通じて採用情報を発信している例もあり、企業の採用活動にはSNSが必須の時代へと向かいつつあるのです。
リアルな口コミが重視される傾向にあるため
ネット検索に慣れ親しんだ若い世代の中には、求人広告の文言よりもSNS上のリアルな口コミを重視する求職者も少なくありません。
求人広告でアピールされている華々しい企業の姿だけではなく、実際に働いている社員の評判を信頼できる情報としてみなしています。
そのため若い世代の人材獲得を目指すのであれば、企業HPやリクルートページを充実させるだけではなく、既存社員を巻き込みながらSNSで積極的な発信を行うことも重要となります。
求職者が求める情報を届けることができれば、若い世代に選ばれる企業となることも難しくないでしょう。
SNS採用におすすめな7媒体の特徴
SNS採用を導入する際には、各媒体の特徴やユーザー層、発信できるコンテンツなどの違いを理解して、どのSNSを利用するかを決める必要があります。
ここからはSNS採用の意思決定に欠かせない、各SNSの特徴について詳しく解説しましょう。
LinkedIn(リンクトイン)とは、世界最大級のビジネスSNSです。
世界200ヵ国以上、10億人以上のユーザーを誇り、国内では400万人以上のユーザー数を獲得しています。
2003年のリリース以来急速に普及が進み、2016年にはMicrosoftに買収されたことが話題となりました。Facebookと同様に本名を登録するSNSで、ニュースへの言及や転職報告など、ビジネスシーンに特化した投稿が中心となっています。
LinkedInには企業の採用活動を支援するサービスが充実しており、「会社ページ」の作成や求人掲載、スカウトメールの送信機能も実装されています。
LinkedInを転職活動に活用している求職者も多く、専門的なスキル・経験を有したハイクラス人材が多く登録していることも特徴です。
有料プランを使用することでさらに企業向けの採用機能が強化され、一般的な転職サイトやエージェントとほぼ変わらない感覚で求人広告を出稿することもできます。
参考記事:LinkedIn(リンクトイン)とは?使い方・活用方法を公式パートナーが解説
なお、本ブログを運営している株式会社ダイレクトソーシングは、日本初のLinkedInパートナーとして200社以上のLinkedIn運用実績を持ちます。
LinkedInの詳しい特徴や、LinkedInを使用した採用事例をまとめた資料「LinkedIn早わかりガイド」もご用意していますので、ぜひご活用ください。
➡︎資料の無料ダウンロードはこちら
X(旧Twitter)
X(旧Twitter)は匿名で利用できるテキスト投稿を中心としたSNSで、日本国内での月間アクティブユーザー数は2017年10月時点で4,500万人を超えています。
20代〜30代の若い世代のユーザーが多くを占めており、「リポスト」「いいね」の機能を活用した、高い拡散力が特徴のSNSです。
SNS採用にX(旧Twitter)を活用する企業の中には、募集要項や会社説明会のお知らせを発信するアカウントとして運用する以外にも、人事担当者個人のアカウントを作成する例も増えています。
公式が用意しているアナリティクスツールが充実しており、効果測定や投稿分析がしやすいメリットがありますが、2022年10月のイーロン・マスク氏による買収以来、たびたび仕様変更が行われているため今後の動向には注意が必要です。
Instagramは、国内の月間アクティブユーザー3,300万人以上(2019年3月時点)を誇るビジュアル訴求に向いているSNSです。
主なユーザー層は20代女性であり、24時間で消失する「ストーリー」や、YouTubeやTikTokにも実装されているショート動画「リール」が人気で、企業風土や職場の雰囲気などを視覚的に伝える際に役立ちます。
参考:Instagramの国内月間アクティブアカウント数が3300万を突破 | Metaについて
ハッシュタグと呼ばれる検索ワードを設定して投稿することにより、キーワード検索からの流入増加が期待できます。
ただし他のSNSと比べて拡散力が劣るため、新規フォロワーを爆発的に増やすのは困難です。
有益な情報や企業独自の情報を発信してフォロワーを増やしたり、SNS広告を利用したりしながら、多くのユーザーの目に留まるアカウントを運用することが重要です。
YouTube
YouTubeは2021年5月時点で6,900万人以上の月間利用者数を記録している動画中心の媒体です。
10代〜50代と幅広い年代のユーザーが利用しており、ショート動画や長時間の動画を活用することで、効果的に企業の魅力発信が可能になります。
参考:「みんなのメインステージ」——新しい時代・進化する YouTube – Think with Google
テキストや画像中心の投稿と比べると、動画の制作コストは増加する傾向にありますが、レコメンド機能により転職を考えているユーザーに届きやすくなるメリットがあります。
社内の雰囲気や働く様子を動画で伝えることにより、求職者が入社後のイメージを形成しやすくなり、ミスマッチを防止できるメリットも得られます。
LINE
LINEの月間アクティブユーザーは9,400万人以上とされており、国内人口の70%以上が使用するSNSです(2022年12⽉末時点)。
昨今ではメール・電話やSMSに代わる存在としてスマホ保有者に多く使われており、一対一のコミュニケーションに適したアプリとして認知されています。
参考:LINEをビジネスで活用するには – LINEキャンパス
企業側はLINE公式アカウント(旧LINE@)を活用することにより、友だち追加されたユーザーにメッセージを一斉送信できるなどの機能が利用可能です。
採用情報や採用イベントのスケジュールを送信することも可能で、ユーザーのスマホに通知が届くことから、メールなどと比べて見落とされにくいメリットがあります。
Facebookは2019年時点で2,600万人の月間アクティブユーザー数を記録しているSNSです。
本名を登録することでリアルな交友関係を発見しやすく、ビジネスシーンでも利用されることが多いのも特徴です。
Twitterとは異なり長文のテキスト投稿が可能で、Messengerを使ったコミュニケーションの取りやすさもメリットの一つです。
「Facebookページ」という機能を使って企業情報や採用情報をまとめて発信できるため、リクルートページのような役割を果たすことも可能です。
ビジネスシーンに適したフォーマルな印象を持つSNSであり、リファラル採用のツールとして使用されることも少なくありません。
TikTok
TikTokの月間アクティブユーザー数は、2019年時点で950万人以上であることが公表されていますが、10代を中心に急成長中のSNSとなっています。
最長で15秒または60秒のショート動画コンテンツが中心で、新卒採用をはじめとする若い世代の採用活動に適しています。
参考:TikTokはコミュニケーションプラットフォームとして2019年の日本でどう進化するか
TikTokに投稿したコンテンツは、InstagramやYouTubeなどの他のSNSに流用することも可能なため、コンテンツの制作コストや運用工数を削減しながら発信できるメリットもあります。
SNS採用のツールとしてTikTokを活用している企業は多くないため、競合他社との差別化を図るのにも役立ちます。
企業がSNS採用を行うメリット
続いて、企業がSNS採用を導入するメリットについて、以下の5つをご紹介します。
- 転職潜在層へアプローチできる
- 自社の魅力を制限なく発信できる
- 低コストで採用活動が可能
- 人柄・価値観を把握しミスマッチを防げる
それぞれ詳しく解説していきましょう。
転職潜在層へアプローチできる
SNS採用では、今すぐの転職は考えていない転職潜在層にもアプローチ可能なメリットがあります。
SNSの高い拡散力を活かし、転職サイトなどに登録していない優秀な人材や、就職活動を控える大学生との接点を作ることが可能です。
従来の採用手法ではアプローチできなかった転職顕在層に認知してもらえるため、激しい人材獲得競争に晒されることなく、中長期的な採用成果を高めることが可能になります。
自社の魅力を制限なく発信できる
アピールできるスペースや文字数に制限のある求人広告・人材紹介とは異なり、SNS採用であれば自社の魅力を自由に発信することが可能です。
企業理念や社員インタビュー、オフィスで働く様子などをビジュアルを交えて発信することで、自社の雰囲気を効果的に伝えられるようになります。
投稿が拡散されて多くの人に興味を持ってもらえれば、企業のブランディング形成にも貢献してくれます。
低コストで採用活動が可能
SNSを自社運用する場合はアカウント作成・運用に費用がかからないため、コストを抑えて採用活動を進めることができます。
有料のSNS広告を利用する場合にも、費用上限設定して出稿できるため、予算に合わせた運用が可能です。
そのためリソースに余裕がない中小企業にとっては、最適な採用手法の一つになるでしょう。
人柄・価値観を把握しミスマッチを防げる
個人のプライベートが発信されるSNSでは、その求職者の興味・関心や価値観など、リアルな情報を得ることができます。
書類選考や面接などの限られた情報で合否を判断する従来の採用手法と比べて、SNS上のコンテンツを参考に意思決定できることは、入社後のミスマッチを防止するのに大きな効果を発揮します。
SNS採用に限らず求職者のSNSアカウントを確認することは有効ですが、SNS上で接点を作ることでアカウント検索の手間を省けるのもメリットです。
企業がSNS採用を行うデメリット・注意点
SNS採用には他の手法にはないメリットが数多くありますが、一方で注意すべきデメリットも存在しています。
ここではSNS採用の主なデメリットについて、以下の4つをご説明します。
- 運用工数が増加する
- 即効性に欠ける
- 炎上リスクがある
- 魅力的なコンテンツが必要
一つひとつ順番にご紹介しましょう。
運用工数が増加する
低コストで導入できるSNS採用ですが、一方で人事担当者の工数が増え、大きな負担が発生する傾向にあります。
SNS採用では中長期的に発信を続けることが欠かせないため、継続して運用するためには多大なリソースが必要となります。
更新頻度が下がれば他のコンテンツに埋もれ、ユーザーからの連絡や返信へのレスポンスが遅れればマイナスイメージを持たれてしまう危険性もあります。
こうしたデメリットを防ぐには、チームを組んでアカウントを運用したり、外部のSNS運用会社を利用したりすることも検討してみましょう。
即効性に欠ける
SNS採用は即効性のある採用手法ではなく、中長期的に運用することで成果が得られる性質を持ちます。
定期的な発信を続けることで少しずつ認知度が高まり、フォロワーが増加して、応募が集まりやすくなる流れです。
SNS上の幅広いユーザーにアプローチすることから、特定のポジションでピンポイントに応募を集めるのにも向きません。
喫緊の人材不足を解消したい場合には、求人広告や人材紹介、ダイレクトリクルーティングなどを併用すると良いでしょう。
参考記事:ダイレクトリクルーティングとは?30サービスを徹底比較(中途採用向け)
炎上リスクがある
SNS採用で最も注意したいのが炎上リスクです。
拡散力が高く不特定多数のユーザーの目に触れるSNSは、不適切な発言やコンテンツにより、意図せずに炎上してしまうケースも珍しくありません。
多くの批判が集まりマイナスイメージが広がってしまえば、SNS採用の効果も薄れてしまいます。
そのためSNSアカウントの運用担当者にはネットリテラシーの教育を徹底させ、投稿前に第三者にチェックしてもらう体制を整えることも大切です。
魅力的なコンテンツが必要
SNSでコンテンツを継続的に発信するためには、発信内容となるコンテンツが欠かせません。
たとえば、社員インタビューやオフィスでの仕事風景、社内イベントの様子などが挙げられます。
社員が少なく会社を立ち上げてから日が浅い場合には、魅力的なコンテンツが不足する可能性もあります。
そのためSNS採用を導入する際には、どのようなコンテンツを発信していくのか中長期的に計画を立てておくことが大切です。
企業がSNS採用を導入する5つのステップ
次に、企業がSNS採用を導入する際の大まかな流れについて解説していきます。
SNS採用の導入手順を5つのステップにまとめると、以下の通りです。
- 採用活動におけるSNSの活用方法を決める
- 採用ターゲット・ペルソナを設定する
- 使用するSNS媒体を選定する
- 運用フロー・マニュアルを決定する
- 発信するコンテンツ方針を定める
採用活動におけるSNSの活用方法を決める
まずは採用活動において、SNSをどのような位置付けで活用するのかを決めておきましょう。
認知度向上を目指すのか、採用ブランディングも兼ねた運用を目指すのかを事前に明確化しておくことで、運用の方向性がブレるのを防ぐことができます。
採用ターゲット・ペルソナを設定する
次に、SNS採用でターゲットとする人材やペルソナを設定しておきましょう。
このステップで求める人物像について確認しておくと、使用する媒体選びやコンテンツ制作の方向性を決める際にも役立ちます。
作成したターゲットやペルソナは、認識の相違が発生しないよう運用メンバーで共有しておきましょう。
使用するSNS媒体を選定する
続いて、前述した各SNSの特徴を踏まえ、SNS採用で利用する媒体を選定します。
SNSによってテキスト・画像・動画のどのコンテンツ形式と相性が良いかが異なり、利用するユーザー層も異なります。
前項で決めた採用ターゲットに合わせて、どのSNSが適切かを判断しましょう。
運用フロー・マニュアルを決定する
SNS採用の方向性が固まったら、運用フローやマニュアルを明文化しておきましょう。
運用担当者や投稿スケジュール、文章の文章の雰囲気・トンマナやNGワードなどをまとめておくことで、運用工数を削減できる効果も得られます。
万が一自社アカウントが炎上してしまった場合の対策も用意しておくことをおすすめします
発信するコンテンツ方針を定める
最後に、発信するコンテンツの方針を定めましょう。
自社が発信した情報だけではなく、求める採用ターゲットに興味を持ってもらえるコンテンツを用意しておくことがポイントです。
各SNSでは過去の投稿のインプレッション数やエンゲージメント数を調べることも可能なため、運用開始後にユーザーが求める情報に合わせて、コンテンツ方針を修正していくことも効果的です。
➡︎資料の無料ダウンロードはこちら
【成功事例】SNS採用の活用事例
ここからはSNS採用を実施している企業の成功事例をご紹介していきます。
各SNSごとの事例を取り上げているので、SNS採用の導入を判断する際に参考にしてみてください。
LinkedInの活用事例
LinkedInを使ったSNS採用の成功事例には、LINE株式会社や株式会社メルカリ、ヤフー株式会社などが挙げられます。
いずれもLinkedInの特性を活かして優秀な人材の採用に成功しており、認知度向上や採用コスト削減といった効果を得ています。
各企業の詳しい事例や導入理由については、下記の記事でまとめているので併せてご覧ください。
参考記事:企業のLinkedIn(リンクトイン)活用事例を紹介
Twitterの活用事例
Twitterを活用したSNS採用では、株式会社サイバーエージェントの新卒採用アカウントが参考になります。
2023年3月時点で約8,000フォロワーを獲得しており、就活イベントやYouTubeチャンネルの新着動画を発信するアカウントとして運用されています。
参考:【公式】サイバーエージェント新卒採用 (@ca_recruit_info) / Twitter
Instagramの活用事例
4,000以上のフォロワーを獲得する三井住友海上の採用アカウントは、SNS採用におけるInstagram活用の好例です。
その年に入社したばかりの新入社員を紹介するシリーズ企画「新スタグラム」のほか、リール動画を活用した採用イベント・インターンシップの紹介など、特色あるアカウント運用を行っています。
参考:三井住友海上採用チーム (@mitsuisumitomo.ins_recruit)
YouTubeの活用事例
採用活動でYouTubeを活用している事例として、楽天グループ株式会社のYouTubeチャンネル「Rakuten Careers」が参考になります。
会社紹介・採用関連に特化したチャンネルながら2,000人以上のチャンネル登録者数を持ち、採用担当者へのインタビュー動画など、求職者を惹きつけるコンテンツを発信しています。
LINEの活用事例
LINEの活用事例については、LINE株式会社の新卒採用アカウントを参考にするのが良いでしょう。
LINE VOOM(旧タイムライン)を活用した採用イベントの告知や、「リッチメニュー」と呼ばれる機能を使った職種ごとの情報発信を行い、一人ひとりの学生に合わせた配信を実施しています。
参考:LINE新卒採用 | LINE Official Account
Facebookの活用事例
Facebookを活用したSNS採用の事例としては、国土交通省の新卒採用アカウントが挙げられます。
画像や資料を用いながら、職員インタビューや採用イベントの告知を発信しています。
長文を発信できるFacebookの特性を活かし、ボリュームのある情報発信を行っていることが特徴です。
参考:国土交通省(本省) 新卒採用 [MLIT recruiting]
TikTokの活用事例
TikTokの活用事例としては、「踊るおじさん」動画が大きな話題を集めた三和交通株式会社のアカウントが特徴的です。
採用アカウントとして特化させているわけではありませんが、他にないコンテンツ力で企業の認知度を飛躍的に高めることに成功しています。
参考:三和交通@TAXI会社 (@sanwakotsu) オフィシャル| TikTok
失敗しないSNS採用のための3つのコツ
最後に、企業がSNS採用を成功させるための3つのコツについて解説していきます。
- ターゲットが利用しているSNS媒体を選ぶ
- 目的・ターゲットに合わせたコンテンツを制作する
- PDCAを回しながら継続的に発信する
それぞれのポイントをご紹介するので、失敗しないSNS採用の参考にしてください。
ターゲットが利用しているSNS媒体を選ぶ
SNS採用を成功に導くには、自社の採用ターゲットが利用しているSNSを選ぶことが欠かせません。
たとえば20代女性のユーザーが多くを占めるInstagramを利用して、40代男性を採用したいと考えても失敗する可能性が高まってしまいます。
各SNSのメインユーザー層を踏まえ、求める人物像に合わせて利用する媒体を選定しましょう。
目的・ターゲットに合わせたコンテンツを制作する
SNS採用のコンテンツ制作においては、自社の採用課題やターゲットに合わせて企画することも重要です。
SNSを活用する目的がはっきりしていなければ、アカウント運用の方向性に一貫性がなくなり、どっちつかずの施策に終わってしまいます。
「なぜ他の採用手法ではなくSNS採用を使うのか」「課題解決のためにどのようなコンテンツが適しているか」を考慮しながら企画を進めましょう。
PDCAを回しながら継続的に発信する
SNS採用では、コンテンツを継続的に発信することも大切です。
SNS上では企業・個人を問わずさまざまなアカウントが発信しているため、更新頻度が落ちるだけで相対的にユーザーの目に触れにくくなってしまいます。
また、各SNSでは公式ツールとして投稿の分析機能が搭載されていることが多いため、ユーザーから注目されやすいテーマやフォロワー獲得につながりやすい投稿を分析し、PDCAを回しながら発信内容を改善すると良いでしょう。
各媒体の特徴を理解してSNS採用の導入を
採用課題を抱える企業の間で近年注目が集まっているSNS採用は、中長期的に運用することにより、低コストでマッチ度の高い若手人材を獲得できる手法です。
アカウント開設自体は無料のため、まずは採用アカウントを作成して競合他社がどのようなコンテンツを発信しているかを調べてみるのも良いでしょう。
なお、LinkedInを含めたSNS採用の導入について相談したい場合には、私たち株式会社ダイレクトソーシングにお任せください。
日本初のLinkedInパートナーとして、リンクトイン・ジャパンの営業担当を直接ご紹介することも可能です。
LinkedInを通じたSNS採用に興味がある方は、ぜひ以下のリンクからお問い合わせください。
「手っ取り早くLinkedInのまとまった情報が欲しい」という方は、「LinkedIn早わかりガイド」の資料がおすすめです。
日本初のLinkedInパートナーで100社以上のLinkedIn運用実績がある株式会社ダイレクトソーシングが、LinkedInの機能とLinkedInを用いた採用事例をまとめています。
実際のLinkedIn導入企業事例を知りたい方はこちら
45分の気軽な相談会を
開催しています
竹村 朋晃
株式会社ダイレクトソーシング CEO (プロフィールはこちらをクリック) 2005年に野村総合研究所に入社。損害保険システムの構築に従事。2015年11月より株式会社ダイレクトソーシングを立ち上げ。エンジニア経験者中心にデータドリブンリクルーティングを中心としたサービスを展開。
関連記事