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ダイレクトリクルーティング

ダイレクトリクルーティングの市場規模とは?新卒・中途のマーケット展望を解説【2026年】

竹村 朋晃11分で読めます
ダイレクトリクルーティングの市場規模。新卒・中途の数字と展望
目次8項目
  1. 01ダイレクトリクルーティングとは?
  2. 02ダイレクトリクルーティングの市場規模
  3. 03新卒向けダイレクトリクルーティングの市場規模
  4. 04中途向けダイレクトリクルーティングの市場規模
  5. 05ダイレクトリクルーティング市場規模が伸び続ける理由
  6. 06ダイレクトリクルーティングの課題と解決方法
  7. 07ダイレクトリクルーティングの市場規模のよくある質問
  8. 08ダイレクトリクルーティングの市場規模は今後も拡大へ

ダイレクトリクルーティングの市場規模を、矢野経済研究所・マイナビなどの調査をもとに解説します。新卒・中途それぞれの数字、市場が伸びている理由、導入の課題と解決方法をまとめました。

ダイレクトリクルーティングサービスの市場規模は、2023年度に1,074億円でした。前の年度より23.2%増えています。2024年度は、1,275億円になる見込みです(矢野経済研究所の調査)。

こんにちは、ダイレクトソーシングの竹村です。求人媒体や人材紹介を使わずに、企業が求職者個人にアプローチする「ダイレクトリクルーティング」は、市場の拡大が続いています。中途採用ではもちろん、新卒採用でも定着しつつあります。

ただ、ダイレクトリクルーティングには、導入にあたっての課題があります。目的がはっきりしないまま導入しても、期待した成果は得られません。この記事では、新卒・中途のそれぞれの市場規模と、課題を解消して優秀な人材を獲得するためのコツを紹介します。

この記事でわかること

  1. 市場規模2023年度は1,074億円で、前の年度より23.2%増。2024年度は1,275億円の見込み
  2. 新卒22年卒の学生の94%が、スカウトを受け取ったことがある(2022年の調査)
  3. 中途中途では、使う企業が37.3%まで増え、年間の予算は平均223.9万円(2025年の実績)
  4. 課題ノウハウがいる、大量採用に向かない、工数がかかる、の3つ

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ダイレクトリクルーティングとは?

ダイレクトリクルーティングとは、企業が候補者個人に直接アプローチして、求める人材をスカウトする採用手法です。求人媒体や人材紹介を介さずに、企業が採用活動を手がける点が特徴です。

候補者には、ひとりひとりに合わせたスカウトメールを送り、やり取りを重ねながら、入社の意欲を高めていきます。採用の工数は多くなりますが、欲しい人材をピンポイントで採用するには、最適な手法です。

「ダイレクトリクルーティング」は和製英語で、海外では「ダイレクトソーシング(Direct Sourcing)」と呼ぶのが一般的です。求人媒体や人材紹介を「待ちの採用」、ダイレクトリクルーティングを「攻めの採用」と呼んで、区別することもあります。

従来の手法との違いは「ダイレクトリクルーティングとは」にまとめています。

ダイレクトリクルーティングの市場規模

矢野経済研究所の調査では、ダイレクトリクルーティングサービスの市場規模は、2023年度に1,074億円でした。事業者の売上高をもとにした数字で、中途向けと新卒向けの両方をふくみます(矢野経済研究所、2024年8月)。

ダイレクトリクルーティングサービスの市場規模の推移。2022年度は872億円、2023年度は1,074億円、2024年度は1,275億円の見込み。矢野経済研究所の調査による
ダイレクトリクルーティングサービスの市場規模(矢野経済研究所。2024年度は見込み)
年度市場規模前年度比
2022年度872億円—
2023年度1,074億円23.2%増
2024年度1,275億円18.7%増

ここでいうダイレクトリクルーティングサービスは、企業の採用担当者が、Web上で求職者に直接スカウトを送る、プラットフォーム型のサービスです。求人広告や人材紹介に、おまけでついているスカウトメールの機能は、ふくみません。

同社は、伸びている理由として、次の2つを挙げています。

  • エージェントを介さないので、人材紹介より安く使える
  • 求人広告やイベントとくらべて、採用の条件に合う人材に、直接アプローチしやすい

2023年度からは、生成AIを使った機能が、各社から出ています。スカウト文の作成や、候補者の推薦に使われています。

新卒向けダイレクトリクルーティングの市場規模

新卒採用の領域から見ていきます。成長率、学生側の統計、企業の導入の割合を、データをもとに解説します。

新卒向けは年平均58.1%の成長見込み(2016〜2022年度)

株式会社i-plugが2022年に発表した資料によると、新卒向けダイレクトリクルーティングサービスの市場は、2016〜2022年度に、年平均で58.1%の成長(CAGR)が見込まれていました(株式会社i-plugの事業計画及び成長可能性に関する事項)。2021年度は見込み、2022年度は予測の数字です。

今の全体の大きさは、矢野経済研究所の調査でわかります。新卒採用支援サービスの市場(就職情報サイト、新卒向けダイレクトリクルーティングなど7つの合計)は、2024年度に1,466億円で、前の年度より5.1%増えました。2025年度は、1,537億6,000万円の見込みです(矢野経済研究所)。

22年卒の94%がスカウトを受け取る

学生側の統計です。ウォンテッドリー株式会社が2022年1月に発表した「就職活動に関する調査」では、22年卒の学生の94%が、企業からスカウトを受け取ったことがある、と答えています。23年卒では86%、24年卒では、調査の時点ですでに66%でした。

24年卒は、就職活動を始めていた学生が46%にとどまっていたのに、66%がスカウトを受け取っていました。企業は、学生が就職活動を始める前からスカウトを送って、母集団をつくっていることがわかります。

23年卒では10%以上の企業が実施

株式会社マイナビの「マイナビ2023年卒 企業新卒採用予定調査」では、「オファー・スカウト型採用」を実践している企業は、全体の10.0%でした。上場企業では23.6%、非上場企業では7.8%で、上場企業が積極的に使っています。

同じ調査で、「SNSの活用」は15.7%、「リファラル採用」は7.1%でした。新卒向けのサービスの違いは「新卒向けダイレクトリクルーティングの比較」にまとめています。

中途向けダイレクトリクルーティングの市場規模

次に、中途採用です。企業の採用の実績と、年間の予算を、統計をもとに紹介します。

使う企業は37.3%|平均採用人数は4番目

株式会社マイナビの「中途採用状況調査2026年版(2025年実績)」によると、中途採用でダイレクトリクルーティングを使った企業は、37.3%でした。2021年は26.9%、2022年は34.1%、2023年は35.1%、2024年は36.5%で、毎年増えています。調査の対象は、中途採用業務を担当しており、「採用費用の管理・運用」に携わっている人事担当者1,500名です。

手法ごとの平均の採用人数は、ダイレクトリクルーティングが3.65人で、4番目です。上は、人材紹介会社(5.40人)、転職サイト(5.16人)、求人検索エンジン(4.22人)です。

年間予算は平均223.9万円

同じ調査で、ダイレクトリクルーティングを使っている企業の年間の予算は、平均223.9万円でした。前の年の186.7万円から、37.2万円増えています。メインの手法として使っている企業では、84.3%が満足と答えています。

採用活動をする企業の32%が実施(type の調査)

type「中途採用活動状況に関するアンケート調査」(2022年6月)では、2022年度に採用活動をしている企業全体のうち、ダイレクトリクルーティングを使っているのは32%でした。「リファラル(知人紹介)」は33%、「SNS」は18%です。

矢野経済研究所の別の調査では、デジタル人材の採用・活用を支援するサービスの市場(IT技術者の派遣、人材紹介、ダイレクトリクルーティング、フリーランスのマッチングの4つの合計)は、2024年度に1兆4,928億円で、前の年度より9.6%増えています(矢野経済研究所、2026年1月)。中途向けの媒体の違いは「中途採用向けダイレクトリクルーティング媒体の比較」にまとめています。

ダイレクトリクルーティング市場規模が伸び続ける理由

ダイレクトリクルーティングを使うと、転職市場に出てきていない、転職の潜在層にアプローチできます。知名度の低い企業や、予算が限られている企業でも、優秀な人材を集められます。

潜在層は、大きな層です。総務省の労働力調査によると、2025年に転職した人は330万人でした。一方で、転職などを希望している人は1,023万人で、比べられる2013年以降で、もっとも多くなりました(総務省統計局)。求人を出して待つだけでは、この人たちには届きません。

ダイレクトリクルーティングには、あとで述べる課題もあります。ただ、課題を解決するためのツールや、支援サービスも充実してきました。導入を検討している方は、できるだけ早く採用チャネルに取り入れて、ノウハウをためていくことをおすすめします。

ダイレクトリクルーティングの課題と解決方法

続いて、ダイレクトリクルーティングの課題・デメリットと、その解決方法を紹介します。私たち株式会社ダイレクトソーシングは、2015年の設立から、ダイレクト採用の支援事業を手がけてきました。その知見とノウハウをもとに、マイナス面と克服の方法を、正直にお伝えします。

ノウハウの蓄積が必要

ダイレクトリクルーティングは、すぐに効果が出る採用手法ではありません。中長期でPDCAを回しながら、ノウハウをためていくことで、最大の効果が出ます。深刻な人手不足に直面している企業や、人事部門の手が足りない企業には、不向きな手法です。

大量採用には適していない

候補者ひとりひとりと、やり取りを重ねながら採用活動を進めます。そのため、数百名の規模の大量採用には向いていません。高いスキルや豊富な経験が求められるポジションでダイレクトリクルーティングを使い、それ以外では従来の採用チャネルを併用するなど、メリハリをつけた運用が必要です。

採用工数が多く担当者に負担がかかる

ほかの採用手法とくらべて、採用の工数が大幅にかかります。これが、導入を見送るいちばんの理由になっています。候補者ひとりひとりに合わせたスカウトメールを書き、面接の日程を調整し、入社の意欲を高める、といった仕事が発生します。

負担を減らそうとして、スカウトメールを使い回したり、候補者とのやり取りを減らしたりすれば、どれだけコストをかけても、優秀な人材の獲得にはいたりません。正しいノウハウと工数をかければ、最小限のコストで質の高い人材を確保できます。ただ、そのための人手が足りないことが、大きな課題でした。

こうした課題は、ダイレクトリクルーティングの代行・支援サービスの登場で、解消されつつあります。専門家の助言をもとに戦略を立て、運用の代行や、スカウトメールの文例の提供を受けられます。うまく使えば、工数を大きく減らせます。支援会社の違いは「スカウト代行の比較」にまとめています。

当社でも、新卒・中途向けのダイレクト採用の支援を提供しています。相談や代行を依頼したい方は、ダイレクト採用の相談窓口から、お気軽にお問い合わせください。

ダイレクトリクルーティングの市場規模のよくある質問

ダイレクトリクルーティングの市場規模は、どのくらいですか?

矢野経済研究所の調査では、2023年度に1,074億円でした。前の年度より23.2%増えています。2024年度は、1,275億円になる見込みです。中途向けと新卒向けの両方をふくむ、事業者の売上高をもとにした数字です。

ダイレクトリクルーティングの市場は、なぜ伸びているのですか?

エージェントを介さないので人材紹介より安く使えること、採用の条件に合う人材に直接アプローチしやすいことが、理由です。人手不足と、人材の獲得競争が、背景にあります。

新卒採用でも、ダイレクトリクルーティングは使われていますか?

使われています。2022年の調査では、22年卒の学生の94%が、企業からスカウトを受け取ったことがある、と答えています。

中途採用のダイレクトリクルーティングの予算は、どのくらいですか?

マイナビの調査では、使っている企業の2025年の年間の予算は、平均223.9万円でした。前の年は186.7万円です。

ダイレクトリクルーティングの課題は何ですか?

ノウハウの蓄積が必要なこと、大量採用には向かないこと、採用の工数が多いことの3つです。工数の課題は、代行・支援サービスを使うことで、減らせます。

ダイレクトリクルーティングの市場規模は今後も拡大へ

  • ダイレクトリクルーティングサービスの市場規模は、2023年度に1,074億円。2024年度は1,275億円の見込み(矢野経済研究所)
  • 新卒では、22年卒の学生の94%がスカウトを受け取っている
  • 中途では、使う企業が37.3%まで増え、年間の予算は平均223.9万円(2025年)
  • 課題は、ノウハウ、大量採用、工数の3つ。工数は、代行・支援サービスで減らせる

市場規模は、新卒・中途のどちらでも、拡大が続いています。導入を検討している企業は、早めに始めて、ノウハウをためていくことをおすすめします。スカウトで出会った人を次の採用につなげる方法は「タレントプールとは」で解説しています。

株式会社ダイレクトソーシングは、500社以上の採用を支援してきた、ダイレクトリクルーティングの支援会社です。市場が伸びて媒体が増えるほど、どの媒体を選び、だれがスカウトを運用するかで、成果に差がつきます。28媒体を運用してきたデータをもとに、自社に合う媒体の選び方と、運用の体制づくりを支援します。

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この記事を書いた人

竹村 朋晃

株式会社ダイレクトソーシング 代表取締役

2015年に株式会社ダイレクトソーシングを創業。2016年からダイレクトリクルーティングの支援を始め、2017年に日本で初めてLinkedInとビジネスパートナー契約を結ぶ。LinkedInをはじめとするスカウト媒体の活用、採用代行(RPO)、採用ブランディングを通じて、企業が候補者と直接つながる採用を支援している。

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