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採用ノウハウ

新卒採用の単価は?コストを抑えて成果を得るコツを紹介

竹村 朋晃11分で読めます
新卒採用の単価は?コストを抑えて成果を得るコツを紹介
目次5項目
  1. 01新卒採用の単価|一人当たりの平均
  2. 02新卒採用の単価より中途採用の単価が高い理由
  3. 03新卒採用の単価に影響する費用一覧
  4. 04新卒採用の単価を抑えながら成果を得るためのコツ
  5. 05まとめ

新卒採用の単価、中途採用との違い、新卒採用にかかる費用一覧、費用を抑えながら成果を得るコツを紹介します。

新卒採用を行う上で、単価を把握しておきたい採用担当者は多いのではないでしょうか。採用には多額の費用を要するため、慎重に計画を立てたいところです。

そこで本記事では、新卒採用の単価(1人当たりの平均)、中途採用との違い、単価に影響する費用の一覧を紹介します。その上で、新卒採用の単価を抑えながら成果を得るコツも紹介しますので、ぜひ最後までご覧ください。

新卒採用の単価|一人当たりの平均

新卒採用の単価は、1人当たりの平均で93.6万円というデータがあります。中途採用は103.3万円であり、約10万円ほど中途採用の方が高くなっています。

参考:就職白書2020|就職みらい研究所

新卒採用の単価より中途採用の単価が高い理由

新卒採用の単価より中途採用の単価が高くなる主な理由として、以下の2つが挙げられます。

新卒採用は複数名を同時に採用することが多いため

1つ目の理由は、新卒採用は複数名を同時に採用することが多く、1人当たりの「単価」にすると額面が低くなるためです。

例えば、新卒採用では10名程を同時に採用し、中途採用は随時1人ずつ採用していくような採用パターンをとる企業が多く見受けられます。

この場合、新卒採用は実施時期や期間がおよそ決まっており、説明会や選考など同時期に採用プロセスが進みます。そして、最終的な採用コストは採用人数10名で割るため、10分の1に換算されます。

対して中途採用で1人ずつを採用する場合は、1人に対してすべての採用コストがかかる計算となります。これにより、単価でみると中途採用の方がより多く費用がかかりがちになるのです。

中途採用手法の方が費用が高くなりがちなため

2つ目の理由は、中途採用の手法が費用が高くなりがちなためです。とりわけ、中途採用でよく用いられる人材紹介(人材エージェント・転職エージェント)は、成功報酬で年収の3割〜4割ほどを支払う計算となります。例えば、想定年収500万円なら150万円〜200万円です。高い役職や高い技術を要するポジションであれば、相応に高額化します。

一方、新卒採用で人材紹介を用いるケースは中途採用ほどは多くなく、用いたとしても想定年収は中途よりも確実に低くなるため、単価は下がります。

新卒採用の単価に影響する費用一覧

新卒採用の単価は?コストを抑えて成果を得るコツを紹介

新卒採用の単価に影響する費用一覧を紹介します。

以下では、各費用に関してより具体的に解説します。新卒採用を行う上で、どのような費用が発生するのかを理解しておきましょう。

新卒採用サイトの利用費

新卒採用活動では、新卒採用サイトを利用することが一般的です。これらのサイトに企業情報を掲載し、エントリーを受け付けるためには、月額や年額での利用費が発生します。

費用はプランによって異なり、基本掲載とは別に、オプション追加で「上位表示、装飾の追加、特集枠の購入」など、企業のニーズに合わせて選択することが可能です。こうした費用は、企業の規模や採用予定人数に応じて変動し、数十万円から数百万円に及ぶことがあります。

自社の採用ページの制作費

自社の採用ページは、企業の価値観やビジョン、採用メッセージを直接伝えるための重要なツールです。気になる企業があれば、ほとんどの学生は当該企業の採用ページを確認します。

採用ページの制作には、デザイン、コンテンツ作成、サイト構築などの費用がかかります。また、ページの定期的な更新やメンテナンス、SEO対策も必要です。とくに、写真や動画を多用したコンテンツを制作する場合、制作費が高額になることがあります。費用は外部の制作会社に依頼する場合で数十万円から、より高度なサイトになると100万円を超えることもあります。

採用広報を行うための広告費

採用広報活動では、ターゲットとなる学生に向けて効果的に情報を発信するため、インターネット広告やSNS広告を利用するケースも多くみられます。具体的には、Google広告、Facebook広告、Instagram広告、さらには大学内でのポスターやパンフレット配布などのオフライン広告も含まれます。

こうした広告費は、広告の種類や規模によって異なり、少額から始めることも可能ですが、大規模なキャンペーンを展開する場合には、数十万円から数百万円の費用がかかることもあります。

新卒採用イベントの開催費・参加費

自社開催の採用イベントや、外部開催の合同企業説明会への参加も十分な母集団を確保するためには欠かせません。具体的な費用としては、会場のレンタル費、展示ブースの設置費、参加費などが発生します。

また、参加する社員の交通費や宿泊費も考慮する必要があります。とくに、都市部での大規模なイベントに参加する場合、参加費用は数十万円に及ぶことがあります。これに加えて、自社イベントの開催費用も合わせると、相応のコストを要するでしょう。

インターンシップの開催費

優秀な学生と早期に接点をもつためや、自社の業務・社風を深く理解してもらいミスマッチを減らすためにインターンシップを開催する企業が増えてます。

インターンシップ開催には、プログラム内容の企画、指導やサポート担当者の人件費、学生への報酬や交通費の支給、資料や機材の準備など、多くの費用がかかります。さらに、長期のインターンシップや、技術的な研修を伴う場合は、より多くの費用が発生します。

選考時に学生へ支給する交通費

新卒採用活動では、選考過程での試験や面接に参加する学生に対して交通費を支給するのが一般的です。とくに遠方からの参加者や複数回の面接が必要な場合、その総額は企業にとって無視できないコストとなります。

もちろん交通費の支給額は距離や交通手段によって異なりますが、多数の学生が参加する場合、総額で数万円から数十万円に達することがあります。さらに選考回数に応じて、都度発生する点も留意しましょう。

内定者向けの研修や懇親会などの実施費

内定後においても、内定辞退を避けるため、自社や業務への理解を深めるために、研修や懇親会を実施するのが一般化しています。

研修を行う場合、対面であれば、会場のレンタル費、講師の費用、資料の作成費、交通費、昼食代などがかかります。オンライン形式やオンライン学習ツールを用いる場合は、これらの費用はかからないため、比較的安価で抑えられます。

懇親会の場合は、会場費や飲食費などがかかります。懇親会当日にワークショップ形式のゲームなどを開催する場合はその費用も考慮しなければなりません。

新卒採用活動に関わる社員の人件費

随時触れてきましたが、新卒採用活動には、採用担当者だけでなく、面接官や研修担当者、マーケティング担当者など、多くの社員が関わります。これらの社員が採用活動に費やす時間や労力は、自社の採用コストとして計上されます。

採用がピークを迎える時期には、他の業務を後回しにしてでも採用活動に専念する必要があるため、その間の人件費は無視できないコストとなります。このように、新卒採用に関わる社員の人件費は、見えにくいながらも重要な費用の一部といえるのです。

新卒採用の単価を抑えながら成果を得るためのコツ

新卒採用の単価は?コストを抑えて成果を得るコツを紹介

新卒採用の単価を抑えながら成果を得るためのコツを、7つ紹介します。

新卒採用で利用している各サービスを見直す

新卒採用で利用している各種サービスの費用対効果を定期的に見直すことは、単価を抑える上で不可欠です。

例えば、新卒採用サイトの利用プランを見直し、必要最低限のオプションに絞り込むことでコスト削減を行えます。もしくは、競合他社に埋もれて期待していた成果を得られていない場合は、利用サービス自体の変更を検討する余地が発生します。

また、他の手段で十分な応募者数を確保できる場合、利用サービスの数を減らすことも検討できるでしょう。

その他にも、全サービスを無料で利用できるハローワークの活用や、大学のキャリアセンターとの連携強化により、コストを抑えながら効果的な採用活動を実現できます。

序盤の選考基準を引き上げる

採用プロセスの序盤で選考基準を引き上げることで以降の選考に進む人数を絞り込み、結果として面接や選考にかかる時間や費用を削減できます。

具体的には、応募者の質を高めるために書類選考の基準を厳格に設定したり、Webテストや事前課題を取り入れたりすることで、企業が求めるスキルや価値観に合致した学生のみを選抜することができます。これにより、面接にかかる時間や費用を削減し、採用効率を高められます。

面接の回数削減や時間短縮を検討する

多くの時間と人件費を要する面接は、効率化を図ることで単価抑制に直結します。

シンプルな手段としては、面接の回数を見直し、必要最小限の回数に絞ることで、時間とコストを削減できます。

もしくは面接の進行を効率化して、所要時間を短縮することで時間や人件費を抑えることも可能です。具体的には「構造化面接」の採用が挙げられます。構造化面接とは、あらかじめ評価基準や質問項目、質問順などを設定しておき、手順通りに進行する面接のことです。効率化の他にも、誰が面接を行っても同基準での評価を行えるため、統一化を図れるメリットもあります。

「面接官によって所要時間にバラつきがある」「面接で重視する評価ポイントが統一されていない」「面接官が異なる候補者同士を比較しにくい」といった傾向が見られる場合、構造化面接の導入を検討してみてはいかがでしょうか。

リファラル採用を導入する

リファラル採用とは、自社の社員から知人を紹介してもらう採用手法です。制度として運用し、紹介してくれた社員へ紹介報酬を支払う企業も存在します。

紹介報酬を支払う場合であっても、一般的な採用手法にかかる費用と比べると安価なため、採用単価は抑えられます。また、社員による紹介のため一定以上のマッチ度を有した人材を期待できるといったメリットもあります。ただし、紹介者と候補者の関係性に対しては、十分に配慮する必要がある点は留意しましょう。

ダイレクトリクルーティングを行う

ダイレクトリクルーティングとは、企業が候補者へスカウトメッセージなどを送り、直接アプローチする採用手法のことです。スカウト採用とも呼ばれています。気になる人材へ確実にアプローチをかけられるため、人材獲得競争が激しさを増す新卒市場においても注目されています。

候補者とやり取りを行う手間は発生するものの、費用は比較的安価で済むため、採用単価を抑えつつ着実な成果を得るための手段として期待できます。

こちらの記事では、具体的なダイレクトリクルーティングサービスをまとめて紹介していますので、ぜひあわせてご覧ください。

参考:新卒採用向けダイレクトリクルーティングスカウトメディア22社徹底比較 | 株式会社ダイレクトソーシング (directsourcing-lab.com)

オンラインでの採用活動を行う

オンラインでの採用活動を上手く取り入れることで、従来の対面形式での採用活動よりも採用コストを抑制できます。

具体的には、オンライン面接やオンライン説明会は、交通費や会場費の削減につながるだけでなく、移動に要する時間的な制約も緩和されます。案内パンフレットの印刷・配布も省略可能です。

もちろん、対面と比較して詳細な表情や挙動を読み取りにくいというデメリットはあるため、説明会や序盤の選考はオンラインで行い、終盤の選考過程は対面で行うといったハイブリット型の採用プロセスもおすすめです。

ミスマッチ低減に注力する

ミスマッチは、選考辞退や内定辞退、早期離職などを引き起こし、コスト面においても企業へ大きな痛手を与えます。選考辞退と内定辞退は、そのプロセスに至るまでにかけてきたコストが全て無駄になり、早期離職に関してはそれに加えて初期教育にかけたコストまでも無駄になってしまいます。そして、欠員の補てんのために追加の採用コストが新たに発生するのです。

以上から、ミスマッチ低減は採用単価を抑えるために、不可欠なテーマといえます。具体策としては、自社の社風や業務に関する情報の明示、インターンシップの実施、精度の高い適性検査の実施、面接におけるマッチ度の測定に重きを置いた質問の設定などが挙げられます。

まとめ

新卒採用の単価は、1人当たりの平均で93.6万円です。中途採用は103.3万円であり、中途採用の方が高くなっています。

新卒採用の単価は様々な費用により左右されます。例えば、「新卒採用サイトの利用費」「自社の採用ページの制作費」「採用広報を行うための広告費」「新卒採用イベントの開催費・参加費」「会社説明会の開催費・参加費」などが挙げられます。効率化を図り、各要素の費用対効果を最大化することで単価を抑制することが可能です。

そのための手段として、新卒採用の単価を抑えながら成果を得るためのコツを紹介しました。「新卒採用で利用している各サービスの見直し」「序盤の選考基準を引き上げ」「面接の回数削減や時間短縮」「オンラインでの採用活動」など7つの手段を紹介していますので、参考にしてください。

なかでも「ダイレクトリクルーティング」は、気になる人材へ確実にアプローチをかけられるため、人材獲得競争が激しさを増す昨今においてとくに注目されています。費用も比較的安価で済むため、採用単価を抑えつつ着実な成果を得るための手段として期待できるでしょう。

弊社はダイレクトリクルーティング支援企業として、過去70万件・全40媒体以上のソーシングデータを用いて、自社が求める人材の採用を最短ルートで成功に導くサポートを行っています。採用単価を抑えつつ効率的な採用を実現したい方は、ぜひ以下の「問い合わせフォーム:無料」から気軽にお問い合わせください。

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この記事を書いた人

竹村 朋晃

株式会社ダイレクトソーシング 代表取締役

2015年に株式会社ダイレクトソーシングを創業。2016年からダイレクトリクルーティングの支援を始め、2017年に日本で初めてLinkedInとビジネスパートナー契約を結ぶ。LinkedInをはじめとするスカウト媒体の活用、採用代行(RPO)、採用ブランディングを通じて、企業が候補者と直接つながる採用を支援している。

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