オンライン研修サービス6社徹底比較(Udemy、Linkedinラーニング他)

こんにちは、株式会社ダイレクトソーシングの竹村です。働き方改革や、コロナウイルスの影響で、自己学習のための「オンライン学習」や法人が社員に提供する「オンライン研修」が注目を集めています。
また、一律教育の座学ではなく、一人一人の状況に合わせた個別の研修のニードも高まってきています。
そんな中、各社は独自のノウハウをもとに、「オンライン研修」を提供しています。
しかし、「どのオンライン研修が自社にマッチしているのか？」を見極めるのは非常に難しい問題です。
そこで、本ブログでは、オンライン研修として実績のある6社について、詳細な機能や料金・活用法まで徹底解説していこうと思います。

1．オンライン研修を選ぶ上でのポイント

ここでは、3つのポイントを軸に、オンライン研修のポイントについて解説していきます。

1-1．オンライン研修導入の目的を明確に

コンテンツのラインナップはもっとも重要なポイントといえます。
「何を目的にオンライン研修を取り入れるのか？」を明確にしましょう。
例えば、

• これまで集合研修で実施していた基礎研修（コンプライアンス、情報セキュリティ等）をオンライン化したい
• メンバー各自が好きな領域へのスキルアップを促進するため
• 管理職研修の一環として幹部候補生のために利用したい

など、目的によって利用するオンライン研修が異なります。

また、場合によっては、一つのオンライン研修のみを導入するのではなく、階層別に複数のオンライン研修を利用する場合も少なくありません。
したがって、オンライン研修の導入目的を明確にしたうえで、選びましょう。

1-2．目的にあったコンテンツが充実しているプラットフォームを選ぶ

オンライン研修のコンテンツを大別すると、「全方位型」と「特化型」に分かれます。
例えば、「全方位型」では、企業の階層別、スキル別等で体系立てて研修が準備されています。
加えて、学習管理システムによって社員の研修進捗を管理できる機能も殆どのサービスで用意されています。

一方、「特化型」では、コーディングスキルアップを目的とした研修専門のものや、「経営学」を中心とするまで、ある特定の分野に特化したオンライン研修が準備されています。

また、自社独自で講師と契約し研修を作成しているプラットフォームもあれば、研修コンテンツを世界中のイノベーターからの投稿で作成されているプラットフォームもあります。
ここでは6サービスを紹介していますが、企業の目的にマッチしているか、という観点でコンテンツを見ていただくとよいでしょう。

1-3．お試しでいくつか動画を見てみる

多くのオンライン研修プラットフォームでは、個人向けのオンライン学習のサービスを展開しています。

したがって、個人登録し、無料の範囲で視聴するか、ダイジェスト版を見ることで、ある程度のコンテンツの方向性をみることができます。
実際のコンテンツを閲覧してから導入可否を決めた方が、導入判断のミスを防ぐことができます。

1-4．オンライン研修の料金をチェックする

多くのオンライン研修は、ホームページ上に１IDの料金を公開しています。

どこの研修も、価格帯は似ていて、企業規模やID数によってディスカウントされるケースが多いです。
（対面型の研修と比較すれば、かなりのコストメリットがあるといえます。）

なので、オンライン研修においては価格で決めるのはナンセンスであり、自社の目的にあったコンテンツとなっているか？でジャッジすることをお勧めします。

1-5．導入しても、社員が使ってくれないという不安は？

「導入しても、社員が使ってくれないのではないか？」という不安は、実際にはどうなのでしょうか？

外資系企業ではグローバルでオンライン研修を導入するのが主流であり、社員も自分で学ぶスタンスを持っているので、導入後の利用率について心配することはありません。

一方、国内企業では、まだまだオンライン研修を導入する企業は、大手が中心のため、利用率について心配する気持ちもわかります。
そこで、もしそういった不安のある企業は、導入後のカスタマーサクセスが充実しているサービスを選ぶとよいでしょう。
カスタマーサクセスを設置しているサービスであれば、導入後の利用率の推移や視聴コンテンツの傾向から、利用率向上の施策やスキルアップ施策、動画コースの作成をサポートしてくれます。

カスタマーサクセスと一緒に、導入後のKPIを定め、実行することで、成功へと導いてくれます。
 

2．オンライン研修のおすすめサービス

オンライン研修について6サービスを比較しました。
掲載したサービスは以下になります。

2-1．LinkedInラーニング(LinkedIn Learning)

2-1-1．LinkedInラーニング(LinkedIn Learning)とは？

LinkedInラーニング(LinkedIn Learning)は、1995年にアメリカで設立されたオンライン学習サービスのリーディングカンパニーだったLynda.comが全身です。
2015年にLinkedInが買収し、LinkedInラーニング(LinkedIn Learning)として生まれ変わりました。
Lynda.comが保有していた動画をすべて引き継いだため、LinkedInラーニング(LinkedIn Learning)として生まれ変わった時点で、既に600以上のコース、20,000以上の動画を保有していました。
現在では、日本語動画コンテンツだけでも30,000以上あり、国内最大の規模です。英語コンテンツも含めると数十万のコンテンツを保有しており、多くの企業に導入されています。
詳しくは以下のブログをご覧ください。
LinkedInラーニングのオンライン研修について徹底解説

2-1-2．LinkedInラーニング(LinkedIn Learning)が提供するコンテンツは？

日本語コンテンツとして、最大級の30,000動画。英語コンテンツも含めれば、500,000動画という圧倒的なコンテンツ量をほこります。
また、LinkedInラーニング(LinkedIn Learning)は、オンラインラーニングプラットフォームとしても利用することができるため、たとえば、新卒向け研修コースとして、自社で元々もっているコンテンツとLinkedInラーニング(LinkedIn Learning)のコンテンツを組み合わせて一つのオンラインコースとして設定し、社員に配信提供・学習管理を行うことも可能です。
また、プログラミング講座をはじめエンジニアにとって必要な学習コンテンツも充実しており、エンジニアスキルアップにも最適なコンテンツといえます。

2-1-3．LinkedInラーニング(LinkedIn Learning)を導入すべき会社とは？

海外ではメジャーなオンライン学習の一つなので、外資系に勤めている友人がいましたら、LinkedInラーニング(LinkedIn Learning)もしくは旧Lynda.comを利用している方は結構多いのではないでしょうか？国内でも、現在は最大級のコンテンツ量をほこります。
また、マイクロラーニングに対応しているため、3分単位で学べるので、学習しやすい点も魅力です。
自社でMicrosoft Teamsを利用している会社であれば、コンテンツの共有等がしやすい環境のため、導入すべきオンライン研修プラットフォームといえます。
多くの企業は、全社員向けのオンライン研修としてLinkedInラーニング(LinkedIn Learning)を導入し、幹部向けにグロービスを利用するといったユースケースが多い印象です。

LinkedInラーニングにご興味のある方は、ダウンロードしてみてください

当記事の内容もふくめ、弊社にて調査した内容をもとにPDF版の資料を作成しました。
LinkedInのラーニングソリューションの内容をまとめた資料です。
興味がある方は以下からダウンロードしてください。

2-2．GLOBIS学び放題 -法人向けサービス-

2-2-1．GLOBIS学び放題とは？

グロービス学び放題は、グロービスが提供するビジネスナレッジを動画で学ぶためのサービスです。
動画コンテンツは、10万人以上のビジネスパーソンに選ばれたグロービスの講義と、累計150万部発行『グロービスMBA』シリーズをベースに開発しており、その学習メソッドを随所に取り入れたコース設計で、経営の基礎から実践まで体系的に学べます。動画には実際のグロービスの講師も出演し、MBAで培ったノウハウを伝授。常に新しいビジネスナレッジを提供します。
1本約3分程度の動画でマイクロラーニングで気軽に学習できます。

2-2-2．GLOBISが提供するコンテンツは？

「若手社員育成」「中堅社員育成」「管理職育成」の３つのカテゴリで成長目標にあわせたカリキュラムを準備しています。
たとえば、「若手社員向け」にはPEST分析、３C分析、SWOT分析などの経営戦略の視点を養う講義や、損益計算書や貸借対照表などの会計知識。またプレゼンの方法やロジカルシンキングなどを提供。
「中堅社員向け」には、人材マネジメントや組織構造等の組織マネジメント力や、キャリアについての講義。
「管理職向け」には、リーダーシップや経営、思考力についての講義を提供しています。

2-2-3．GLOBISを導入すべき会社は？

グロービスの経営学を必要とする企業にとっては、他の選択肢がない存在です。
ただし、経営学が中心であるため、導入している企業は他のオンライン研修と併用したり、管理職にはGLOBIS、他は別のオンライン研修、といった使い分けをしている傾向にあります。

2-3．AirCourse

2-3-1．AirCourseとは？

AirCourseを提供しているKIYOラーニング株式会社は、元々は税理士や司法書士、中小企業診断士などの資格取得のためのオンライン学習サービス「Studying」の提供で注目された会社です。
2017年7月に社員教育向けのオンライン講座として「AirCourse」をリリースしました。

2-3-2．AirCourseが提供するコンテンツは？

企業内で必要な基礎的な研修講座を中心としています。
たとえば、情報セキュリティや、パワーハラスメント研修、コンプライアンスや個人情報保護法等の基礎研修が充実しています。
専門的スキルの研修というよりも、社会人として必要な基礎スキルをメインとしているため、コロナの影響で社内で実施していた基礎研修をオンライン化したい等のニードにマッチします。

2-3-3．AirCourseを導入すべき会社とは？

一般的な企業が、社内で行っていた基礎研修がすべてオンライン学習で完結できます。
したがって、新卒や若手、中堅や管理職に基礎的なスキルを付けさせたいと考える企業にとって、非常にマッチします。
コロナウィルスの影響でリモートが進む中、情報セキュリティやコンプライアンス研修などの必須研修をオンライン化したいといったニードにマッチするコンテンツといえます。

2-4．Udemy for Business

2-4-1．Udemy for Businessとは？

Udemyは、米国法人Udemy,Inc.が運営するオンライン教育プラットフォームであり、ベネッセはUdemy社の日本における事業パートナーです。
2020年2月には、さらなる連携強化のために、ベネッセコープレーションがUdemy（ユーデミー）に5000万ドルの出資を行いました。
個人向けのオンライン学習である「Udemy」と法人向けのオンライン学習である「Udemy for Business」を展開しています。

2-4-2．Udemy for Businessが提供するコンテンツは？

Udemy for Businessのコンテンツは、非常にユニークです。
世界中の感度の高いイノベーターがUdemyに講座を毎月提供し、常に新しい講座を受講可能です。
また、イノベーターが提供した講座の質を担保するために、Udemyのユーザーからのレビューによって、法人提供講座を厳選しています。
専門講師ではなく、実務家講師が講座を提供しているため、基礎研修というよりも、「明日から使える」実務直結型の研修が中心になります。

2-4-3．Udemy for Businessを導入すべき会社とは？

様々なイノベーターが提供する講座から厳選し法人に提供しているため、「体系的に学ぶ」というよりも、スキマ時間に役に立ちそうな動画を探して受講する、といった利用の仕方になります。
利用を検討する場合は、動画単体での販売もしているので、興味のあるコンテンツを探して試しに購入、もしくはプレビューして雰囲気をつかんでから購入有無をジャッジした方がよいでしょう。

2-5．Schoo 法人向けサービス

2-5-1．Schooとは？

スク―の学習コンテンツは5,700本を超える制作実績をもとに、社会人が自発的に「また受けたくなる」学習体験を提供しています。
ライブ感のある授業動画と参加者同士のコミュニケーションによって、大人数で講義を受けているような感覚で、楽しみながら学習できるのが特徴です。

2-5-2．Schooが提供するコンテンツは？

実際の仕事の現場で成功しているプロの方々が講師として、研修を作成しています。
そのため、3043名（2020年12月時点）の講師が登録しており、各専門分野の事業を展開しています。
法人向けパッケージとしては、階層別や職種別、テーマ別でパッケージ化しているため、体系だって学ぶことが可能です。

2-5-3．Schooを導入すべき会社とは？

一つ一つの講座は約1時間程度で、マイクロラーニングではありません。
ただし、現場で成功しているプロの方々が講師となって授業を行うので、最新の実践に役立つ授業を提供してくれます。
個人利用プランでも多くの講座が受講可能なので、Schooの法人パッケージの購入可否をジャッジする為に、一度、個人利用としてSchooに登録し、おためし受講をした上で判断するとよいでしょう。

2-6．JMOOC

2-6-1．JMOOCとは？

JMOOCはJapan Massive Open Online Coursesの略で、「オンラインで公開された無料の講座を受講し、修了条件を満たすと修了証が取得できる」MOOC（MOOCs）という教育サービスの日本版です。
修了証取得まで、すべて無料で受講可能です。

2-6-2．JMOOCが提供するコンテンツは？

JMOOCは大学や専門学校の講義がメインとなっています。
・カテゴリー１：大学が提供する大学通常教育相当の講座
・カテゴリー２：専門学校・高等専門学校が提供する講座、公的研究機関推薦講座、学会推薦講座
・カテゴリー３：大学が提供する特別講座および公開講座相当の講座、企業などが提供する講座
たとえば、放送大学が情報工学系としてコンピュータの仕組の授業を提供したり、長岡技術科学大学が微積分や統計学、工業力学などの基礎科目を提供したりしています。

2-6-3．JMOOCを導入すべき会社は？

学習者は大学受験を控える高校生から、大学卒業生を中心として、継続学習意欲の高い方々が中心です。
年齢層も10代から80代と幅広く、授業は大学が中心になって提供しています。
したがって、学びなおし・知識の確認のための企業の若手技術者、異動先での基礎知識の習得のための企業の技術者にとって、非常に有効なオンライン学習サービスになります。

3．まとめ（オンライン研修）

いかがだったでしょうか？オンライン研修は、自社の学習文化の醸成という点でも、リモートワーク中心の働き方という点でも、今後は必須のサービスといえます。
企業の規模によらず、社員が新たな知識を学ぶことが、今後の企業の成長にとっても重要な要素となります。
また、多くの日本企業では、「導入しても使ってくれるか不安」という点で、足踏みするケースも一部ありますが、各社はカスタマーサクセスチームが利用率向上のためのフォローをしてくれるので、その点は安心いただいて大丈夫かと思います。
さらに、オンライン研修は1社と契約、というイメージが強いですが、実際は複数のオンライン研修を併用している会社がほとんどです。ぜひ最適な組み合わせを見つけ出してください。
なお、LinkedInラーニング(LinkedIn Learning)の法人契約については、日本では弊社が代理店として担当しているので、もしご興味ありましたら、ぜひ以下からお問合せください。
直接、LinkedIn Japanにおつなぎします。
LinkedInラーニング(LinkedIn Learning)についてのお問合せはこちらから

LinkedInラーニングにご興味のある方は、ダウンロードしてみてください

当記事の内容もふくめ、弊社にて調査した内容をもとにPDF版の資料を作成しました。
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