【最新版】オンライン研修サービス9社を徹底比較｜Udemy、Linkedinラーニング他

こんにちは、株式会社ダイレクトソーシングの竹村です。

オンライン研修とは、インターネット環境とパソコンやスマートフォンなどを用いて場所を選ばず受講できる研修のことです。
働き方改革やコロナ禍を経て、さらに注目を集めています。

また一律教育の座学ではなく、各社員の役割や状況、キャリアビジョンに合わせた研修に対するニーズも高まっています。

こうしたなか、多くの企業が独自のノウハウをもとにさまざまな「オンライン研修サービス」を提供しています。
ただ一方で、「どのオンライン研修サービスが自社に合っているのか」を見極めるのは容易ではありません。

そこで本記事では、オンライン研修サービスの実績をもつ9社について機能や料金、活用法を紹介した上で、徹底比較します。
あわせてオンライン研修サービスを選定する際のポイントを7つ紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

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オンライン研修サービスを選定する際のポイント7つ

オンライン研修サービスを選定する際のポイントは次の7つです。

以下で、それぞれを具体的に紹介します。

1.導入目的を明確にする

「何のためにオンライン研修を導入するのか」という導入目的を明確にします。
目的によって、利用すべきオンライン研修サービスが異なるためです。

例えば、次のような目的が挙げられます。

以上のように、まずは導入目的を明確にした上で、オンライン研修サービスの選定を行うようにしましょう。

2.目的に合ったコンテンツが充実したサービスを選ぶ

オンライン研修サービスを選定する際は、目的に合ったコンテンツが充実したサービスを選ぶことが大切です。

オンライン研修のコンテンツを大別すると、「全方位型」と「特化型」に分かれます。

「全方位型」では、企業の階層別、スキル別などで体系立てて研修が準備されています。加えて、学習管理システムによって社員の研修進捗を管理できる機能も多くのサービスで用意されています。

「特化型」では、ある特定の分野に特化したオンライン研修が準備されています。
例えば、コーディングスキル向上に特化したサービスや、経営学を中心とするサービスまでさまざまです。

なお研修コンテンツの製作方法も異なっており、自社独自で講師と契約して作成している場合もあれば、世界中のイノベーターからの投稿による場合もあります。

いずれにしても、自社の目的にあったコンテンツが充実しているかは必ず確認する必要があります。

3.カスタマーサクセスが充実したサービスを選ぶ

カスタマーサクセスが充実したオンライン研修サービスを選ぶことも重要です。

「せっかく導入しても、社員が使ってくれないのではないか？」といった導入後の利用率についての不安は、多くの担当者が抱えているのではないでしょうか。

外資系企業ではグローバルでオンライン研修を導入するのが主流であり、社員も自ら学ぶスタンスを持っているため、利用率についてはあまり心配いりません。
一方で国内企業では、自ら学ぶ風土が醸成されていないケースも多く、利用率に関する不安はぬぐい切れないでしょう。

こうした不安の解消に有効なのが、カスタマーサクセスが充実したサービスを選ぶことです。

「導入後は問い合わせへの回答のみ」というサービスではなく、カスタマーサクセスの担当者がついて導入後の利用率の推移や視聴コンテンツの傾向から、利用率向上の施策やスキルアップ施策、動画コースの作成までをしっかりサポートしてれるサービスを選びましょう。

4.必要な機能が揃っているかを確認する

自社が必要とする機能が揃っているかを確認します。
例えば、階層別や部署別などで、任意の動画コンテンツを組み合わせたオリジナル受講コースを作成したい場合は、ラーニングパス機能が欠かせません。

また、自社製作の研修動画などを同じシステム上にアップしたい場合も対応する機能が必要です。

このように、自社内での運用方法をイメージして必要な機能を明らかにした上で、対応する機能を有したサービスを選定しましょう。

5.無料で実際のコンテンツと操作性を確認する

まずは無料で実際のコンテンツや操作性を確認するのがおすすめです。

オンライン研修サービスの多くは、無料体験や一部無料の個人向けサービスを展開しています。
そこで、まずは無料の範囲で実際のコンテンツを視聴して、コンテンツの質や内容を確認します。

あわせて操作性も確認します。利用する社員をイメージしながら、導入後の利用率を左右する使いやすさ・分かりやすさを確認しましょう。

6.料金の高低よりコンテンツのマッチ度を重視する

料金からコストパフォーマンスを確認します。
そもそもオンライン研修サービスという時点で、対面型の研修と比較すれば相当のコストメリットがあるといえます。

多くのオンライン研修は、ホームページ上に料金を公開しています。
いずれのサービスも価格帯に大差はなく、企業規模やID数によってディスカウントされるケースが多いです。

そのため、オンライン研修サービスを料金の高低のみで決定するよりも、自社の目的・用途にマッチしたコンテンツを選定することが大切です。

7.導入スケジュールを確認する

希望通りのスケジュールで導入できるシステムを選定しましょう。
機能やコンテンツが充実していても導入および運用開始に時間がかかり過ぎてしまうのは避けたいところです。

またシステムのみを直ぐに導入できたとしても、上手く運用して軌道に乗るまでが重要かつ困難です。
導入後のスケジューリングや運用方法を丁寧にサポートしてくれるサービスを選定することをおすすめします。

オンライン研修サービスのおすすめ9社を比較

オンライン研修サービスのおすすめ9社を比較しました。選定時の参考にしてください。

まずは、各社の比較一覧です。

 
以下では、9社それぞれをより具体的に紹介します。

LinkedInラーニング(LinkedIn Learning)

LinkedInラーニング(LinkedIn Learning)とは？

LinkedInラーニングは、オンライン学習のリーディングカンパニーだったLynda.comが前身である「LinkedIn」が提供するオンライン研修サービスです。

前身のLynda.comは1995年にアメリカで設立。2015年にLinkedInが買収し、LinkedInラーニングとして生まれ変わりました。
その際にLynda.comが保有していた動画をすべて引き継いだため、既に600以上のコース、20,000以上の動画を保有していました。

現在では、日本語動画コンテンツだけでも30,000以上あり、国内最大の規模です。
英語コンテンツも含めると数十万のコンテンツを保有しており、国内外を問わず多くの企業に導入されています。

詳しくは以下の記事をご覧ください。
LinkedInラーニングのオンライン研修について徹底解説

LinkedInラーニング(LinkedIn Learning)が提供するコンテンツは？

日本語コンテンツとしては最大級の30,000動画、英語コンテンツも含めれば500,000動画という圧倒的なコンテンツ量を誇ります。

LinkedInラーニングは、オンライン学習のプラットフォームとしても活用可能です。
例えば、新卒向け研修コースとして、自社作成のコンテンツとLinkedInラーニングのコンテンツを組み合わせて1つのオンラインコースとして設定し、社員に配信提供・学習管理を行えます。

また、プログラミング講座をはじめとするエンジニア向けのコンテンツも充実しており、エンジニアの育成にも適したコンテンツといえます。

LinkedInラーニング(LinkedIn Learning)を導入すべき会社とは？

LinkedInラーニングは超短期集中のマイクロラーニングに対応しており、3分単位で学習できる点が魅力です。
「研修や講義を受けさせたいが業務が忙しくて時間を確保しづらい」といった企業に向いています。

新たな世代に求められているコンテンツの短時間化にも対応しているといえるでしょう。

またMicrosoft Teamsを利用している企業であれば、コンテンツの共有等がしやすい環境であるため、とくに相性が良いオンライン研修サービスです。

なお、多く見受けられる運用方法としては、全社員向けのオンライン研修としてLinkedInラーニングを導入し、幹部向けにグロービスを利用するといったケースが挙げられます。

LinkedInラーニングにご興味のある方は、ダウンロードしてみてください

当記事の内容もふくめ、弊社にて調査した内容をもとにPDF版の資料を作成しました。
LinkedInのラーニングソリューションの内容をまとめた資料です。
興味がある方は以下からダウンロードしてください。

GLOBIS学び放題 -法人向けサービス-

2-2-1．GLOBIS学び放題とは？

グロービス学び放題は、グロービスが提供するビジネスナレッジを動画で学ぶためのサービスです。

動画コンテンツは、10万人以上のビジネスパーソンに選ばれたグロービスの講義と、累計150万部発行『グロービスMBA』シリーズをベースに開発しています。
その学習メソッドを、コース設計の随所に取り入れており、経営の基礎から実践まで体系的に学べます。

動画には実際のグロービスの講師も出演し、MBAで培ったノウハウを伝授。常に新しいビジネスナレッジを提供します。
1本約3分程度の動画で、短時間かつ気軽に学習可能です。

GLOBISが提供するコンテンツは？

「若手社員育成」「中堅社員育成」「管理職育成」の３つのカテゴリで成長目標にあわせたカリキュラムを準備しています。

例えば「若手社員向け」には、プレゼンの方法やロジカルシンキングなどビジネスの基本スキルを向上させるコンテンツを用意しています。
さらにPEST分析、３C分析、SWOT分析などの経営戦略の視点を養う講義や、損益計算書や貸借対照表などの会計知識が身に付くコンテンツもあります。

「中堅社員向け」には、人材マネジメントや組織構造等の組織マネジメント力や、キャリアについてのコンテンツを用意。

「管理職向け」には、リーダーシップや経営、思考力についてのコンテンツを提供しています。

GLOBISを導入すべき会社は？

グロービスの経営学を学びたい企業にとっては、他の選択肢はないでしょう。
ただし、経営学に重きが置かれているため、導入企業は他のオンライン研修と併用したり、管理職にはGLOBIS、他は別のオンライン研修、といった使い分けをしている傾向にあります。

AirCourse

AirCourseとは？

AirCourseとは、KIYOラーニング株式会社が提供するオンライン研修サービスです。

同社は元々、税理士や司法書士、中小企業診断士などの資格取得のためのオンライン学習サービス「Studying」で注目されました。
2017年7月に社員教育向けの動画コンテンツを視聴できるオンライン研修サービス「AirCourse」をリリースして今に至ります。

AirCourseが提供するコンテンツは？

ビジネスで必要な基礎的な研修講座を中心としています。
例えば、パワーハラスメント研修や情報セキュリティ、コンプライアンス、個人情報保護法などが挙げられます。

専門的スキルの研修よりも、社会人として必要な基礎スキルをメインとしているため、社員教育のオンライン化にマッチしています。

AirCourseを導入すべき会社とは？

一般的な企業が、社内で行っていた基礎研修をすべてオンラインで完結できます。
したがって、新卒や若手、中堅や管理職に基礎的なスキルを、個々のオンライン学習で身につけさせたい企業におすすめです。

コロナ禍を経てリモートワークが浸透したことを受け、情報セキュリティ研修やコンプライアンス研修など必須研修のオンライン化にも適しています。

Udemy for Business

Udemy for Businessとは？

Udemyとは、米国法人Udemy,Inc.が運営するオンライン教育プラットフォームであり、ベネッセはUdemy社の日本における事業パートナーです。

2020年2月には、さらなる連携強化のために、ベネッセコーポレーションがUdemyに5000万ドルの出資を行いました。

個人向けのオンライン学習である「Udemy」と法人向けのオンライン学習である「Udemy for Business」を展開しています。

Udemy for Businessが提供するコンテンツは？

Udemy for Businessのコンテンツはユニークであり、世界中のイノベーターがUdemyに講座を毎月提供し、常に新しい講座を受講可能です。

また、イノベーターが提供した講座の質を担保するために、Udemyのユーザーからのレビューによって、法人提供講座を厳選しています。
専門講師ではなく、実務家講師が講座を提供しているため、基礎研修というよりも、「明日から使える」実務直結型の研修が中心となっています。

Udemy for Businessを導入すべき会社とは？

様々なイノベーターが提供する講座から厳選し法人に提供しているため、「体系的に学ぶ」よりも、スキマ時間に自らの分野と関連する動画や関心の高い動画を探して受講する、といった活用方法が適しています。

動画単体での販売もしているため、利用を検討したい場合は興味のあるコンテンツを探して試しに購入、もしくはプレビューして雰囲気をつかんでから判断することをおすすめします。

Schoo for Business

Schoo for Businessとは？

Schoo for Businessとは、株式会社Schooが提供するオンライン研修サービスです。

Schooは7,800本を超える制作実績をもとに、社会人が自発的に「また受けたくなる」学習体験を提供しています。
ライブ感のある授業動画と参加者同士のコミュニケーションによって、大人数で講義を受けているような感覚で、楽しみながら学習できるのが特徴です。

Schoo for Businessが提供するコンテンツは？

実際のビジネス現場で成功しているプロの方々が、講師として研修を作成しています。

そのため、数千人の講師が登録しており、各専門分野の事業を展開しています。

法人向けパッケージとしては、階層別や職種別、テーマ別でパッケージ化しているため、体系ですら学ぶことが可能です。

Schoo for Businessを導入すべき会社とは？

各講座は約1時間程度で、マイクロラーニングではありません。
ただし、現場で成功しているプロの方々が講師となって授業を行うので、実践に役立つ最新の知識を得られます。

個人利用プランでも多くの講座が受講可能なので、Schooの法人パッケージの購入可否をジャッジする為に、一度、個人利用としてSchooに登録し、おためし受講をした上で判断するとよいでしょう。

JMOOC

JMOOCとは？

JMOOCとはJapan Massive Open Online Coursesの略であり、「オンラインで公開された無料の講座を受講し、修了条件を満たすと修了証が取得できる」MOOC（MOOCs）という教育サービスの日本版です。
修了証取得まで、すべて無料で受講可能です。

JMOOCが提供するコンテンツは？

JMOOCは大学や専門学校の講義がメインとなっています。

例えば、放送大学が情報工学系としてコンピュータの仕組みの授業を提供したり、長岡技術科学大学が微積分や統計学、工業力学などの基礎科目を提供したりしています。

JMOOCを導入すべき会社は？

学習者は大学受験を控える高校生から、大学卒業生を中心として、継続学習意欲の高い方々が中心です。
年齢層も10代から80代と幅広く、授業は大学が中心になって提供しています。

そのため、学びなおし・知識の確認のための企業の若手技術者、異動先での基礎知識の習得のための企業の技術者にとって、有効なオンライン学習サービスといえます。

LearnO（ラーノ）

LearnO（ラーノ）とは？

LearnO（ラーノ）とは、Mogic株式会社が提供するオンライン教育プラットフォームです。

自社で準備したPDFコンテンツ、動画コンテンツ、テスト問題などをeラーニングにして、受講者の管理などを行えるサービスです。

LearnO（ラーノ）が提供するコンテンツは？

LearnOが提供するコンテンツはなく、利用する際は自社のコンテンツをシステム上に載せて社内へ配信します。

LearnO（ラーノ）を導入すべき企業は？

自社がすでに十分な教育コンテンツを持っている企業に適しています。
スライド資料、PDFコンテンツ、動画コンテンツなど既存の教育コンテンツを、オンライン上で社員に受講させたい場合に有効です。

また、アンケートやテスト問題もシステム上で行えます。

playse

playseとは？

playseとは、株式会社manebiが提供するオンライン研修サービスです。
組織目標達成と個人の自己実現を支援しつつ、人材の定着や早期活躍を通じて、企業の生産性や幸福度の向上をサポートすることをコンセプトとしています。

playseが提供するコンテンツは？

階層別研修から職種別研修、コンプライアンス研修、ハラスメント研修、情報セキュリティ研修、IPO研修などのコンテンツが揃っています。

それらと自社教材、オンライン集合研修を自由に組み合わせることで、社員に対してキャリアやスキルに合わせた段階的な教育を実施可能です。

playseを導入すべき企業は？

カリキュラム策定をサポートしてくれるため、オンライン教育体制の構築に慣れていない企業にはとくに適しているといえます。

また別途料金が発生しますが、オンライン集合研修の企画から設計まで委託できるため、マネジメント研修やビジネススキル研修などを集合型研修で行いたいが設計をサポートして欲しいという企業にも向いています。

GrowthX

GrowthXとは？

GrowthXとは、株式会社グロースXが提供するオンライン研修サービスです。

マーケティングやAI・DXなど分野ごとにサービスが分かれており、自社が強化したい分野を選択して育成を行えます。
チャット形式で学習が進行するしくみを採用しており、受講者はリアルタイムで考えながら進行するため、受け身になりにくい工夫がなされています。

GrowthXが提供するコンテンツは？

マーケティングやAI・DX、BtoBマーケティング、営業、人材採用、DE＆Iなど、多くの企業が課題と感じやすいテーマや、昨今とくに関心が高まっているテーマが揃っています。

「GrowthX マーケティング」「GrowthX AI・DX人材」のように、利用サービスが分野ごとに分かれているため、どれを利用すべきかを判断しやすいでしょう。

GrowthXを導入すべき企業は？

前述の通りマーケティングやAI・DXなど分野ごとにサービスが分かれているため、強化したい分野が明確な企業に適しています。

また、その場で考えないと進めないチャット型学習のため、社員により能動的な姿勢で学ばせたい企業にもおすすめです。

まとめ

オンライン研修サービスに対して実績のある9社について機能や料金、活用法を紹介した上で、徹底比較しました。
選定する際のポイント7つを踏まえて自社に最適なサービスを検討しましょう。

企業の規模に関わらず、社員が新たな知識を学ぶことが、企業の成長にとって不可欠な要素であることは明らかです。
その上でオンライン研修は、自社の学習文化を醸成するためにも、リモートワークに対応した教育を行うためにも、不可欠といえるでしょう。

また、多くの日本企業では「導入しても社員が活用するか不安」という点で足踏みするケースも見受けられますが、導入後の利用促進まで支援してくれるようなカスタマーサクセスが充実したサービスであれば心配いりません。

さらに「オンライン研修は1社と契約」というイメージが強いですが、実際は複数のオンライン研修を併用して学習効果や効率を高めている会社が多いのも事実です。
ぜひ最適な組み合わせを見つけ出してください。

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