就活で「盛る」と何が起きるか|正直に書いて勝つ方法
学生向けキャリア記事|LSCM — LinkedIn Student Career Media
LSCM編集部 ・ 読了目安 4分 ・ 監修:株式会社ダイレクトソーシング(日本初のLinkedIn公式パートナー)
盛った話は、深掘りの「なぜ」・数字の質問・入社後のギャップ——この3か所で露見します。でもこの記事の本題は「バレるから盛るな」というお説教ではありません。そもそも盛る必要のない話の作り方がある、という技術の話です。小さく正確な話は、大きく曖昧な話に勝ちます。その変換の型を渡します。
「盛り」が露見する3つの瞬間
面接官は、あなたを疑ってかかっているわけではありません。ただ、確認の手順が構造的に「盛り」を通さないのです。深掘りの「なぜ?」は判断→理由→価値観と降りる階段で、体験していない話は2段目で止まります。数字の質問(何人で?どのくらい?)は、体験の有無を一瞬で見分けます。そして最悪なのは、盛りが通ってしまった場合——請求書は入社後に、期待値ギャップという形で自分に届きます。つまり「バレるか」を心配する時点で、その話は選考でも入社後でも、あなたを守りません。
正直変換:小さく正確に書くほうが強い
変換の手順は2つだけです。①事実のサイズに戻す——「50人の組織」が実際は「10人のシフト」なら、10人と書く。数字が小さくなることを恐れないでください。正確な数字は、それ自体が信頼の信号です。②判断と行動を足す——サイズを戻して空いたスペースに、「自分で決めたこと」と「実際にやったこと」を入れる。盛った文が削られるのは事実の水増し部分で、正直な文が評価されるのは判断と行動の部分。評価される成分だけで文を組み直すのが、正直変換です。
なぜ小さくて正確な話が勝つのか。面接官の側から見ると、深掘りできる話は「会話」になり、できない話は「尋問」になるからです。「その15分、何を話したの?」と聞ける話は、面接官にとっても楽しい。楽しい会話をした学生は、評価シートの上でも記憶の中でも、良い場所に残ります。
「盛る」と「編集」の境界線
正直に書く=全部話す、ではありません。境界線はシンプルです。事実を変えるのが「盛り」、事実から選ぶのが「編集」。10個の経験から一番強い1つを選ぶのは編集。役職を役割より大きく書くのは盛り。数字を丸めるのは(10人→約10人)編集。数字を増やすのは(10人→50人)盛り。編集は全力でやってください。ESも面接も、編集の腕は問われています。盛りだけが、問われていません。
監修:株式会社ダイレクトソーシング(日本初のLinkedIn公式パートナー・300社以上の採用支援)
よくある質問
正直変換した話を、深掘りしてもらいに来てください。
LinkedIn Student Career Week(LSCW)は、グローバルで事業を動かす企業の人事・現場社員と学生が1対1で話せる無料イベントです。選考ではないから、「この話、深掘りに耐えますか」と率直に試せます。正直な話が会話になる体験を、本番の前に。春・秋はオンラインセッションもあります。
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日本初のLinkedIn公式パートナー・株式会社ダイレクトソーシングが運営。企業側の採用実務の知見をもとに、学生がキャリアオーナーシップを持つためのLinkedIn活用を発信しています。LinkedIn Student Career Week(LSCW)主催。
出典・注記:評価観点・面接運用は監修者(株式会社ダイレクトソーシング)の採用支援実務に基づく一般的な傾向です。本文中の文例は架空のものです。経歴詐称にあたる虚偽記載は内定取り消し等の対象となり得ます。2026年7月14日公開(2028卒版・毎年更新)。

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竹村 朋晃
著者プロフィール 竹村 朋晃(Tomoaki Takemura)
株式会社ダイレクトソーシング 代表取締役CEO
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2005年に野村総合研究所に入社。大手損害保険会社のシステム設計・開発に従事し、エンジニアとしてのキャリアをスタート。 2015年、ダイレクトソーシングの可能性に着目し、株式会社ダイレクトソーシングを創業。データドリブンな採用を軸に、候補者データの構造化、スカウト改善、タレントプール構築などを通じて、累計500社以上の採用支援を行う。 2017年よりLinkedIn公式パートナーとして、日本企業へのLinkedIn活用を支援。2025年には「LinkedIn Student Career Week」を主催し、5,000名超の学生と40社超の企業をマッチングさせるなど、イベントプロデュースでも実績多数。 「Stand Alone Complex Society(個が独立し共創する社会)」の実現を掲げ、採用における価値創造を追求している。 趣味はウェイクボードとテニス。お台場在住。技術と営業を横断する“ハイブリッド人材”として、採用の進化に挑み続けている。
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