【企業向け】OfferBox（オファーボックス）とは？評判や料金、使い方を解説

OfferBox（オファーボックス）とは、学生に対して直接オファーを行える新卒採用サイトのことです。

昨今、売り手市場の継続、新卒採用の早期化・通年化、リモート採用の導入、DX推進に伴うデジタル人材の確保など、採用担当者を悩ませる課題は山積みではないでしょうか。

そこで活用したいのが、自社の採用要件に合致する人材に対して個別でアプローチを行うダイレクトリクルーティング（スカウト採用）です。
とくに新卒採用のスカウトに特化したサービスがOfferBoxです。

そこで本記事では、OfferBoxについて、概要や料金、利用されている背景、利用に向いている企業、使い方の流れまでを解説します。

また今回は、OfferBoxを含む各種ダイレクトリクルーティングサービスの比較資料（PDF）を無料でプレゼントしますので、ぜひこちらからお受け取りください。

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OfferBoxとは｜概要と特徴

OfferBox（オファーボックス）とは、学生に対して直接オファーを行える新卒採用サイトのことです。
株式会社i-plug（アイプラグ）がサービスを提供しています。概要と特徴の詳細は以下の通りです。

新卒向けのダイレクトリクルーティングサービス媒体

OfferBoxは、求める人材に対して個別でアプローチを行うダイレクトリクルーティング（スカウト採用）サービスに分類されます。
ダイレクトリクルーティングは「攻めの採用手法」とも呼ばれており、企業から求職者へアプローチする点が特徴です。

とりわけOfferBoxは、新卒向けのダイレクトリクルーティングサービスといえるでしょう。
ダイレクトリクルーティングは、国内では主に中途採用で活用されるイメージがありますが、アメリカなどでは既に新卒向け採用手法として普及しています。

登録者数と検索機能の充実

OfferBoxには221,000名（2023年5月時点）を超える学生が登録しており、約50％が旧帝大や早慶などの上位校生です。

登録者数が多いものの、経歴やスキル等のプロフィールが充実しており、高度な検索機能を有しているため、効率的に自社に合った学生を検索できます。

採用工数の負担軽減

「ダイレクトリクルーティングは工数がかかる」という意見も散見されますが、OfferBox（オファーボックス）は採用工数の負担軽減のため、以下のようなサポート機能を有している点も特徴です。

開封率・オファー承認率が高い

OfferBoxで送るオファーメール（スカウトメール）は開封率・承認率（オファーを受諾してもらえる率）が高い傾向にあります。

オファーメールの開封率は89%、各学生に個別にコメントを添えたオファーメールは承認率27%というデータが出ています。
優秀な学生の多さ・アクティブユーザーの多さと併せて、成果の出やすいダイレクトリクルーティングサービスといえるでしょう。

参考：データとイラストで見るオファー型・逆求人型採用の実態｜新卒採用向けダイレクトリクルーティングOfferBox（オファーボックス）

OfferBoxの評判

OfferBox（オファーボックス）は、14,600社以上（2023年5月時点）の大手からベンチャーまでの企業が利用しています。
評判を以下に一部抜粋します。

OfferBoxの料金

OfferBox（オファーボックス）の料金は、成功報酬型プランで学生1名につき税別38万円です。内定承諾時に請求されます。

もしくは、学生が就活をスタートする頃から積極的にアプローチしたい企業向けの「早期型プラン」の場合は、3名採用で税別75万円〜（追加1名ごとに税別38万円）です。

また、内定辞退などOfferBox利用規約で定められた返金条件に当てはまる場合は、返金対応も受け付けてもらえます。

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OfferBoxを含むダイレクトリクルーティングが利用される背景

OfferBox（オファーボックス）を含むダイレクトリクルーティングが利用される背景には、昨今の新卒採用環境における変化などがあります。具体的には以下の通りです。
新卒採用の早期化・通年化
新卒採用の早期化・通年化は、ダイレクトリクルーティングの利用拡大に影響を及ぼします。

前提として、政府が定めた採用活動のスケジュール（就活ルール）は以下のとおりです。

参照：内閣官房「2022 年度卒業・修了予定者の就職・採用活動日程に関する考え方（PDF）」

就活ルールは、2017年までは経団連、2021年からは内閣官房が主導して定めています。
2017年に経団連が採用ルールを撤廃した結果、企業説明会や採用面接等の時期が早まり、企業側にも学生側にも多くの混乱を生み出しました。

これを受けて内閣官房は、経団連が定めていた就活ルールどおりに据え置くことを発表したのです。

ただし、上記ルールはあくまでも要請であり、罰則はありません。
内閣官報の資料を見る限り、必要に応じて解禁日を早めることを含んでいるように受け取れます。

そのため、多くの企業が自社が求める人材を採用するために、早期および通年での活動が広まっているのが実情です。

こうした背景により、自社で事前に母集団形成を行う必要もなく、直接かつ個別にアプローチできるダイレクトリクルーティングの利用は拡大傾向にあります。

リモート採用の普及

リモート採用の普及もダイレクトリクルーティングが利用される背景のひとつです。

コロナ禍を経てリモート採用が普及しました。元々はコロナ禍において対面を避けるための手法として普及したものの、企業側・学生側の双方にとって効率が高いことから一般的な手法として定着しています。

ただし、オンライン上で多数に及ぶ学生のポテンシャルやスキルを見極めていくのは容易ではありません。

こうした背景により、新卒学生からの応募を大量に受けて絞り込む採用手法ではなく、採用の初期段階から要件を絞り込んで学生にアプローチし、1対1のコミュニケーションを経て採用に至るダイレクトリクルーティングの重要性が高まっているのです。

ダイレクトリクルーティングを利用する学生の増加

ダイレクトリクルーティングを利用する新卒学生は増加傾向にあります。
OfferBoxの学生登録数を見ると、以下のようなデータが出ています。

2012年にサービスを開始したOfferBoxですが、登録者数は増加の一途をたどっています。
属する業界や自社の状況によって学生に求めるスペックは多種多様ですが、要件にマッチする学生層が増加していることを見込めます。

上位校の学生に対する個別アプローチの増加

上位校の学生に対する採用手法は「インターンでの囲い込み」が役割の多くを占めていました。
しかし、優秀な人材の獲得競争が激化している影響で、直接かつ個別に学生へアプローチするダイレクトリクルーティングを行う企業が増えています。

とくに、デジタルトランスフォーメーション（DX）を推進すべくデジタル人材の確保に注力しており「新卒年収に1,000万円」という多額を提示する事例も出ています。

つまり、通常の採用手法で学生からの応募を待っている間、すでに学生は多数の企業からスカウトを受け、コンタクトを取っている可能性があるのです。

なお、今回紹介したOfferBoxに登録している学生の約半数は「旧帝大・早慶・MARCH・関関同立」に通う上位校生というデータがあるため、他社に囲い込まれる前にコンタクトを取ることができるでしょう。

OfferBoxが向いている企業の特徴

OfferBox（オファーボックス）の利用に向いている企業の特徴を紹介します。
当てはまる場合は、利用を検討してみることをおすすめします。

知名度や認知度の低さに悩んでいる

一般的に採用活動では、企業の知名度が高いほど有利だと考えられています。
例えば、一部の中小企業やベンチャー企業は、学生からの認知を得られておらず大手企業に引け目を感じる場面もあるでしょう。

とくに就職ナビサイトなどでは、どうしても大手企業にエントリーが集中しがちです。

しかし、ダイレクトリクルーティングにあたるOfferBoxであれば、学生からのエントリーを待つのではなく、企業から会いたい学生にコンタクトを取れます。
そのため、知名度の高さに関係なく、学生に対してポジションの魅力や企業のカルチャーなどをアピールできます。

広告宣伝費などの採用コスト低減も期待できるでしょう。

エンジニアやデータサイエンティスト志望の学生を求めている

エンジニアやデータサイエンティスト志望の学生を求めている企業にも、OfferBoxは有効です。

ITエンジニアやデータサイエンティストは、インターネット関係の事業会社であってもそうでなくても必要な人材です。
そのため多くの企業が欲していますが、ITエンジニア人口およびデータサイエンティスト人口は少なく、待っていてもなかなか応募を得れません。

こうした状況に対してOfferBoxは22万人を超える学生が登録しており、エンジニアやデータサイエンティストに属する層も多数存在しています。

さらにOfferBoxには適性検査機能があり、自社が必要とする要件に合致する人材が可視化されているのも利点です。

業界イメージや先入観から応募が少ない

業界と人材の組み合わせによっては、欲しいと思っていても応募を得にくい場合があります。
具体的には以下のような組み合わせです。

OfferBoxは企業から学生にアプローチするのが特徴です。
そのため、仮にアパレル業界にエントリーするのに抵抗がある男子学生がいたとしても、企業から学生にアプローチして接点を持つことができるのです。

OfferBoxの使い方6ステップ｜登録から内定後までの流れ

OfferBox（オファーボックス）の使い方は6ステップです。登録から内定までの流れを簡潔に紹介します。

また、契約プランに応じて専任のカスタマーサクセスによるフォローを受けることも可能です。
その場合は以下のステップに沿って、事前アンケート・ターゲット選定やオファー文章作成のフォロー・月に1〜2回の打合せなどを実施します。

ステップ1.本登録

OfferBoxサービスサイトの問い合わせフォームより、企業として本登録を申し込みます。
約4営業日程度で専用IDが発行され、企業ログインが可能となります。

ステップ2.学生を探す

専用IDが発行されたらOfferBoxのサイトへログインし、企業情報や採用担当者の紹介文などを入力します。
OfferBoxのAIにより、マッチング効率の高い検索が可能です。

学生のプロフィールでは「写真」「自己PR」「アピールポイント」「自分を象徴する画像」など様々な項目を確認できます。

ステップ3.オファーを送る

自社の採用要件にマッチする学生を見つけたら、「なぜ自社が興味を持ったのか」という理由を文中に入れて、オファーを送りましょう。

ステップ4.オファーが承認される

学生がオファーを承認したら、1対1のメッセージによるやり取りを経て、個人面談や座談会や個人面談などへ招きます。

ステップ5.学生と会う

個人面談などでは、求人情報や学生の就職活動についてコミュニケーションを取り、企業と学生の相互理解を深める機会にしましょう。

ステップ6.内定承諾をしてもらう

学生からの内定承諾を得た後、サービス提供側が企業と学生の入社合意を確認でき次第、契約プランに応じた請求書が送付されるため受け取ります。

まとめ

OfferBox（オファーボックス）について、概要や料金、利用されている背景、利用に向いている企業、使い方の流れを解説しました。

OfferBoxとは、学生に対して直接オファーを行える新卒採用サイトのことです。株式会社i-plug（アイプラグ）がサービスを提供しています。求める人材に対して個別でアプローチを行うダイレクトリクルーティング（スカウト採用）サービスに分類されます。

「新卒向けのダイレクトリクルーティング」「登録者数と検索機能が充実」「採用工数の負担を軽減可能」「開封率・オファー承認率が高い」といった特徴があります。

新卒採用市場を取り巻く様々な変化を背景にダイレクトリクルーティングが注目されるなか、OfferBoxも先に挙げた特徴から良い評判を得ています。本記事内で紹介したOfferBoxが向いている企業の特徴に当てはまる場合は、導入を検討してみてはいかがでしょうか。

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