LinkedIn 事例・価格・使い方を全解説

1.LinkedIn(リンクトイン)とは?

LinkedInは2003年にサービスが開始されたビジネス特化型のSNSです。設立者のリード・ホフマンはPayPal創設メンバー(いわゆるPayPalマフィア)としても知られ、イーロン・マスクやマーク・ザッカーバーグ等と並ぶ、現代を代表する起業家の一人です。直近では、リード・ホフマンの著書「Blitzscaling」が話題に登っています。

LinkedInは、彼の提唱した、「Economic Graph(エコノミックグラフ)」という概念を体現したプラットフォームです。

LinkedInが目指すエコノミックグラフな世界とは?

Economic Graph(エコノミックグラフ)とは、世界中の仕事・スキル・全30億人の労働者の繋がりを可視化するという構想です。世界にどのような仕事があり、どのようなスキルが必要とされているかをすべて明らかにすることで労働市場、ひいては経済活動全体の透明度を上げることを意図しています。

海外では転職市場の4割を牛耳るLinkedIn

LinkedInの登録者数は、2020年4月時点で6億人を超えています。全世界の労働人口の20%がLinkedIn上に存在することになります。

結果的に、LinkedInは転職プラットフォームとして活発に利用されています。求職者が求人を見つけ応募するのは勿論のこと、エージェントのスカウト、企業による直接のタレントアクイジション、リファラルのやり取りといった活動がLinkedIn上で行われております。

転職目的ではない人も、自分と価値観の合う企業を『フォロー』することで製品・サービス導入検討、投資先、将来の働く場所候補など様々な視点で情報収集を行っています。

LinkedInは採用メディア以外としても活用できる

しかし、LinkedInユーザーの大半は、転職目的ではなくビジネス上のコミュニケーションや情報収集目的でLinkedInを利用しています。ビジネスパートナーとLinkedInのアカウントで繋がっておくことにより名刺交換は不要になりますし、異動や転職の際にもアカウント情報を更新することにより瞬時に通知することができます。

営業目的であればターゲット企業の攻略に、マーケティング目的であれば企業+役職を絞った認知活動にも利用できます。採用活動は、LinkedInの持つ一つの側面に過ぎません。

ビズリーチもウォンテッドリーもLinkedInを真似たサービス?

上記の通り、『ビジネスパーソンなら使って当たり前』と認知されているのが海外でのLinkedInの現状です。

北米1.8億人、EU1.6億人、中国5000万人と全世界的にユーザーを獲得しているLinkedInですが、日本においては200万人強と他国と比較すると“ブレイク前”の様相です。

ビジネス上でもFacebookを利用しているユーザーの多さ、『転職』に対する考え方の国民性など様々な原因が考えられますが、企業側の中途採用チャネルがエージェント中心となっていることもあり、個人(SNS)・法人(企業広報、採用活動)共に、LinkedInはまだ様子見といった方が多いのではないでしょうか。

日本国内のダイレクト採用市場に目を向けると、Bizreach(ビズリーチ)、Wantedly(ウォンテッドリー)が有力プレーヤーとして存在しています。

南氏、仲氏共にインタビュー等でLinkedInに言及しており、両社が『日本版LinkedIn』を意識したサービスであることが伺えます。それぞれ方向性は異なりますが、LinkedInのコンセプトに、日本人が親和性を感じるUIやUXを加えたサービスと言えるでしょう。

参考記事:「これからが勝負」ビズリーチ南社長 創業10年目の決意

参考記事:「海外でも自分の哲学貫く」Wantedly社長仲暁子さんの信念とは

ヤフー執行役員であった村上臣氏が、LinkedInのスカウト経由でLinkedInの日本代表に

LinkedInとしても日本市場への対応は非常に重視しています。

Yahoo! Japanの“スマデバファースト”プロジェクトを成功させた、村上臣氏がLinkedIn Japanのカントリーマネージャー兼プロダクトヘッドとして招聘されました。

※参考:LinkedInでLinkedIn日本代表に転職——元ヤフーCMO村上臣「今の僕は第二新卒」

村上氏の就任以降、LinkedInは日本語検索機能の強化やQR登録、名刺スキャンなど日本のサービスの『良いとこどり』によってユーザビリティを向上させています。
これらの施策により、日本でも『本家LinkedIn』に対する関心が高まりつつあります。

LinkedInに登録するユーザー属性

日本のLinkedInの登録ユーザーは、外資系の方々が中心という話をよく耳にしますが、それは本当でしょうか?

確かに一部そうした傾向はありますが、実は日系企業にも多くの利用者が見られます。

主要な属性としては、

  • 海外留学 or 海外勤務経験を持った方
  • 主要取引先が海外顧客の、国内勤務の方
  • 海外学会参加経験のあるリサーチャー
  • SlideShareで資料共有している発信力の高いIT技術者
  • 国際交流・社会活動に対する感度の高い大学生

といった、海外との繋がりを持ったビジネススキルの高い方が中心となっております。
そうした方々に、求職活動を始める前からアプローチできることがLinkedInの最大の強みです。

2.LinkedInの特長

LinkedInの4つの領域(マーケティング、営業、人材、学習)

LinkedIn上でのビジネス活動を支えるソリューションには、大きく分けて4つのカテゴリがあります。それがマーケティング・営業・人材・学習です。

LinkedIn Marketing Solutions

LinkedIn Sales Solutions

LinkedIn Talent Solutions

LinkedIn Learning Solutions

LinkedIn Talent Solutionsとは?

上記ソリューションのうち、HR領域に活用できるものがLinkedIn Talent Solutionsです。主に人材戦略立案・採用活動・能力開発・エンゲージメントにおいて有効です。

個人のブランディングに根差したスカウト

LinkedInの本質は転職サイトではなく、あくまでSNSです。従って『企業からの転職スカウト』としてアプローチするわけではなく、個人アカウントを名乗ってコンタクトを取ることになります。また、登録者は積極的に転職を考えているとは限りません。

そのため、LinkedInで返信を獲得するためには、個人・企業双方のアカウントの情報を充実させ、話を聞きたいと思わせることが非常に重要です。

『LinkedInではブランディングが重要』と語られる理由がここにあります。

LinkedInには、専用のアナリティクスツールが用意されており、個人の影響力や企業ページのリーチ範囲を可視化することが可能です。またLinkedIn Recruiterの利用時にも、企業へのエンゲージメントがスカウト活動に与えた影響に関するレポートが提供されます。

3.LinkedInで採用に成功した事例

当社(株式会社ダイレクトソーシング)は、日本初のLinkedInパートナーとしてLinkedInを用いたダイレクト採用の支援をしております。
これまで、外資系企業・日系大手企業を中心に、多数の採用支援実績がございます。
「LinkedIn経由では、どんな人を採用できるのか?」など詳しい内容を知りたいは、下記よりダウンロードください。

事例をまとめてダウンロードしたい方はこちら

4.採用担当者向け|LinkedIn採用の成功ノウハウ

当社(株式会社ダイレクトソーシング)は、日本初のLinkedInパートナーとしてLinkedInの効果的な使用方法に関して様々な情報発信をしています。

LinkedInを用いた採用にお困りの方はぜひ参考にしてください。

候補者はココを見ている!個人プロフィールをこう直せば返信率アップ!

【紹介】LinkedInプロフィールを変えて魅力を最大化!セルフブランディングに向けた運用方法とは?

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ソーシングの質を格段にあげるコツ

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返信率をあげるためのメールコンテンツとは?

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将来のタレントプールの作り方

LinkedInでタレントプールを作ろう

5.LinkedInの価格

LinkedInの初期導入費用は、企業内のLinkedIn登録ユーザー数によって変化します。
詳細は、下記よりお問い合わせください。

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6.まとめ

繰り返しになりますが、LinkedInの登録者は求職者ではありません。採用成功のためには潜在候補者の興味を喚起し、対話を行うことが肝要です。

一般的な採用サービスとは異なる活動が求められる代わりに、LinkedIn上での採用活動には成果報酬が発生しません。

潜在層へのアプローチが可能かつ成果報酬不要という二つの特徴によって、LinkedInは成長企業にとって必要不可欠なツールとなっているのです。

複数年に渡って成長戦略を設計するためには、優秀な人材を安定的に獲得する採用戦略を描くことが欠かせません。潜在層と長期的な関係を築くことができ、採用人数が費用に影響を与えないLinkedInは、継続的な成長を支える理想的な採用手段と言えるでしょう。

弊社(株式会社ダイレクトソーシング)では、LinkedInを用いた採用の戦略提案から実行支援が可能です。詳しいサービス資料は下記よりお問い合わせください。

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LinkedIn早わかりガイド

またLinkedIn(リンクトイン)について知りたい場合は、次の早わかりガイドをご覧ください。

採用担当者向け リンクトイン早わかりガイド